サンルームを増築する～費用と基礎知識を徹底解説～－リフォームするなら【リフォームガイド】

「サンルームを増築するのにいくらくらいかかるのだろうか」
「サンルームを増築するって確認することが多そう」

サンルームの増築を検討していると、こんな不安に行き当たる方が多いのではないでしょうか。

この記事では、費用や建ぺい率、登記・固定資産税関連などみなさんが知りたいであろう情報を載せるとともに、みなさんがサンルームを増築する際に知っておくといい情報も掲載しています。

サンルーム増築を検討している方はこの記事をよく読んで、サンルーム増築を成功させていきましょう。

1.サンルームを増築する際の費用

ここでは、サンルームを増築する際の費用について説明していきます。

庭にサンルームを増築する場合、サンルームを増築する規模、床材の種類、窓を開閉させれる場合での窓の開き方によって費用は変わってきます。

バルコニーやベランダにサンルームを設置する際にも法律上では増築という扱いとなります。

このリフォームでは、設置するサンルームの規模、サンルームのグレード、建物との一体感を出すか出さないか等により費用は異なってきます。

建ぺい率とは敷地面積に対する建築面積の割合のことをいい、建設基準法上では原則として指定建ぺい率（各自治体が設定した建ぺい率の上限）を上回る建築面積の建物を建てると違法となります。

サンルームを増築する場合、一般的にはガラスで部屋を覆うため増築した面積が建築面積に含まれることになるため、建ぺい率を考慮しなければなりません。

指定建ぺい率を超えて増築した場合、火災保険や地震保険などの住宅にまつわる保険を契約することができない、契約したとしても保険が下りないということにもつながります。

通常、工事を行う業者が建ぺい率を意識して増築をおこないますが、万が一のトラブルに備えて事前に自分で調べるといいでしょう。

また、10㎡以上のサンルームを増築する場合と、建物が防火地域、準防火地域にあり1㎡以上のサンルームを増築する場合には確認申請が必要となります。

サンルームの増築にかかる費用についてもっと詳しく知りたい方はこちら
＞＞施工事例付！サンルーム増築の費用を完全解説！

サンルームを増築した場合、不動産登記簿の内容が変更となるため完成後に変更登記が必須となり、建物の所有者には申請義務があります。

基本的にはこれらの変更手続きは土地家屋調査士に依頼し、代行して行ってもらうことになります。

また、サンルームは登記の変更により増加した床面積分、固定資産税が上がります。

かかる税額は評価額によって変わってきますが、家自体に比べて面積が広くないので年間約1.5～2万円程度の税金が増えることになります。

ここでは、サンルームを増築する際に気を付けるべき点を説明していきます。

サンルームは直射日光が多く入ってくるため、特に夏場になると床材までも非常に熱くなることがあります。

このようなことを防ぐためにグラスウールやロックウール、硬質ウレタンフォーム、高発泡ポリエチレンというような断熱材を床材として使用するのが良いでしょう。