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電気代の値上がりや災害への不安から、家庭用蓄電池を検討している方は多いのではないでしょうか。またFIT制度の終了に伴い、太陽光発電の活用方法に悩んでいる方もいるかと思います。
今回は家庭用蓄電池をテーマに、家庭用蓄電池のメリットやデメリット、費用相場などを紹介します。同時に補助金制度も解説するので、家庭用蓄電池の購入を考えている方はぜひ参考にしてみてください。
目次
1.家庭用蓄電池は必要？メリットは災害時の備えと電気代節約
家庭用蓄電池の大きなメリットは、「災害時への備え」と「電気代の節約」の2つです。家庭用蓄電池はこれまで災害時の備蓄目的で販売されていることが多かったのですが、昨今の電気代高騰を受けて、電気代の節約を目的に導入する人も増えています。
蓄電池は利用方法によっては電気代の節約につながることもあります。それぞれのメリットを詳しく見ていきましょう。
1-1. 災害時・停電時も電気が使える
家庭用蓄電池に貯めた電気は、停電になった際でも利用可能です。地震や台風といった災害で停電が起こってもいつもどおり家電を使えるので、災害時の心強い味方になるでしょう。
蓄電池をフル充電した状態でどれくらい長く電気を使えるかは、蓄電池の容量や機種によって異なります。例えば容量5.6kWhの蓄電池であれば、冷蔵庫やLED照明、テレビが約16～72時間以上使えるといわれています。
1-2. 電気代を節約できる
家庭用蓄電池による電気代の節約方法は、「深夜の電力を活用する」「太陽光発電を利用する」の2種類があります。
電気代は昼間よりも深夜帯の方が安いため、電気代が安い夜の間に家庭用蓄電池に電気を蓄え、日中に充電した電気を活用すれば、電気代を抑えられます。また、太陽光発電を導入しているなら、昼間に発電した電気を蓄電池に蓄えて効率よく使い、電気代を節約することが可能です。
太陽光発電を導入した当時は、固定価格買取制度（FIT）で安定して売電ができていましたが、10年間の固定価格買取期間が終了し、買取価格が安くなってしまうケースが増えています。発電分を自宅で消費すれば、太陽光発電装置を上手に活用できるでしょう。
2.家庭用蓄電池設置の注意点
家庭用蓄電池を設置する際、いくつかのポイントがあります。
家庭用蓄電池の導入前に注意点を確認しておきましょう。
2-1.設置費用・設置場所が必要
家庭用蓄電池は、高温や湿気に弱いというデメリットがあります。設置場所は慎重に決めるようにしましょう。通気性の良い場所であれば、湿気がこもらず結露が発生しません。温度が25℃以下を保てる場所が理想的なので、直射日光のあたらない場所が望ましいです。
また、家庭用蓄電池が設置できるスペースがあるかチェックしておきましょう。スペースの目安として、幅：約80cm、高さ：約100cm、奥行：約40cm程度が必要とされています。
家庭用蓄電池の設置場所の注意点
＜屋内の場合＞
- 搬入や設置作業をする際にも十分なスペースがある
- 床の耐荷重に問題がない
- 温度・湿度が上がりやすいお風呂場近くは避ける
- 稼働音があるので、寝室近くは避ける
＜屋外の場合＞
- 直射日光が当たりやすい建物南側を避ける
日光が当たる場合は日除け板の導入もおすすめ
- 直射日光が当たりやすい建物南側を避ける
家庭用蓄電池の導入の際は業者に設置場所を相談できるので、具体的な場所がわからなくても心配ありません。
家庭用蓄電池の導入には、初期費用がかかります。
蓄電池の価格は年々下がりつつありますが、それでも導入費用は200万円程度が相場といわれています。メーカーや家庭用蓄電池の機器、容量、プランによって費用は異なるので、導入前によく確認しておきましょう。
2-2.充電回数が有限で寿命がある
家庭用蓄電池には寿命があり、充電や放電の耐久回数や使用回数の限度は機器ごとに決まっています。使用回数が増えるごとに蓄電池の内部は劣化していくので、耐久回数が限度に達した際は交換が必要になります。
いずれ買い替えなければならないことも、念頭に入れておきましょう。
3.家庭用蓄電池の設置価格・費用相場
家庭用蓄電池は基本的に容量が大きく、性能が高い機器ほど価格が高くなります。しかしその分性能も良くなるため、コストとスペックのバランスを見ながら選ぶと良いでしょう。
設置工事費用の相場は20万～35万といわれており、そこに家庭用蓄電池の価格がプラスされるイメージです。工事費用と本体価格を合わせた相場を以下にまとめました。
| 容量 | 参考費用（本体価格＋工事費） |
|---|---|
| 1kWh | 20万～40万円 |
| 5kWh | 100万～200万円 |
| 7kWh | 140万〜280万円 |
家庭用蓄電池の容量は5kWh～7kWhのものが多く、人気です。この容量の蓄電池であれば、リーズナブルなものだと大体160万円以内に収まると考えられます。
また、補助金対象の機器を選べば、さらに初期費用を抑えることが可能です。