二世帯住宅へのリフォーム、オススメ間取りと注意点

二世帯住宅 リフォーム 間取り

“親の家をリフォームして二世帯住宅にしたい”
“老後のことも考えて二世帯住宅にリフォームしたい”

こんなことを思っていてもいざリフォームしようとなると、どんな間取りがあるのかということやどうしたら費用を抑えられるかなど気になることがたくさん出てきますよね。この記事では二世帯住宅の間取りの考え方やリフォームでの注意点などを紹介していきます。最後までしっかり読んでぜひ失敗しないリフォームをしてくださいね

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1.二世帯住宅の基本的な間取り一覧

1	二世帯住宅の基本的な間取り一覧2世帯住宅は間取りによって完全分離型、部分共有型、一体型の3種類に分けることができます。この章ではそれぞれの間取りのメリット・デメリットやそれらの間取りが向いている場合について紹介していきます。

1-1.完全分離型

完全分離型とは親世帯と子世帯の生活空間が完全に区切られている間取りです。玄関も含めて完全に分かれており同じアパートの別の部屋に住んでいるような感覚といえるかもしれません。

完全分離型にも家を併設させる左右分離型と家を積み重ねる上下分離型の2種類があります。左右分離型では生活音などに気を使う必要はありませんが土地代がかかります。上下分離型では左右分離型と違って土地代がかかりませんが生活音が気になりやすいです。ご自身の状況に合わせてどちらにするか検討してみてください。

また、最近流行っているのが子世帯の独立後や親世帯が亡くなった後に空いている方を賃貸として貸し出すということです。これに関しては2章で詳しく説明していきます。

図1

完全分離型1

1-2.部分共有型

部分共有型とは親世帯と子世帯の生活空間を部分的に共有している間取りのことです。玄関だけを共有していたり、玄関とリビング、キッチンを共有していたりなど様々なパターンがあります。

共有する設備が多ければ多いほどリフォーム代金が安く済むのが特徴ですが、その分プライバシーは守られにくくなってしまいます。リフォームの際にはどこからどこまでを共有にするかじっくり両世帯で話し合う必要があります。

部分共有型

部分分離型

1-3.一体型

一体型とは親世帯と子世帯が1つの世帯のように完全に同じ空間に生活する間取りです。各々の個室以外は完全に共有しています。

また、トイレや洗面器など使用頻度が高い設備は複数設置するなどによって費用は少しかかってしまいますが生活の中での不満は抑えられます。

一体型

一体型表

 

2.二世帯住宅のおススメの間取り

2	二世帯住宅のおススメの間取りの例

この章では具体的なおススメの間取りの例を2つ紹介します。リフォームするときや新築の際にはぜひこれらの間取りを参考にしてみてください。

完全分離型の場合

完全分離型の二世帯住宅の場合はやはり時間がたって子世帯が独立した場合や親世帯が亡くなった場合に使わないスペースを有効活用できるようにしておくと便利です。

以下の間取りでは親世帯の生活空間を将来は賃貸で貸しやすいように一般的に使いやすい構造にしています。また、子世帯の水回りの場所が親世帯の同じ設備の真上にあることで生活音が気になりにくい構造です。

完全分離型

部分共有型の場合

部分共有型の場合ではいかに個人のプライバシーを確保するか、そして二世帯住宅の良さである両世帯の交流の場を確保するかが重要になります。

以下の例では階ごとに両世帯の生活スペースを分けることでプライバシーの確保もしつつ、共有部分であるキッチンとリビングで両世帯の交流が可能という構造になっています。食事をする時間がズレていても子世帯が帰ってきたときや外出するときに一瞬だけでも親世帯との交流ができるので交流が途切れません。

部分共有型

 

3.二世帯住宅リフォ―ムでの注意点

お金二世帯住宅へのリフォームで特に気を付けて頂きたいポイントは主に2つ。プライバシーと税金に関してです

3-1.プライバシーに関して

プライバシーに関しては、今までバラバラに暮らしていた2世帯が1つ屋根の下で暮らすことで生活リズムの違いなどによってストレスを感じる方も少なくありません。また、特に息子世帯と親世帯が一体型二世帯住宅で同居する際には子世帯の奥さんがプライバシーなどに関して不満を覚えるケースが多々あります。暮らし始める前に家族全員でよく話し合い、お互いにルールなどを決めておくことが重要になります。

3-2.税金に関して

日本では例え親子であっても他の人にお金をあげる際には贈与税がかかります。贈与税は受け取る側が払う税であり、年間110万円までは無税で受け取ることができます。また、若い子世帯の夫婦が親世帯から資金援助を受けて二世帯住宅を建てるパターンなどもよくありますが、その場合でも110万円を超える場合には贈与税がかかります。

ただし例外としては直接の父母や祖父母から援助を受けた場合に限り300万円までの非課税措置が取られる場合があります。税金に関わる措置は複雑であり、個人ですべて調べきることは困難なので、リフォーム業者などに相談してしまうのが確実といえるでしょう。当社でも信頼のできるリフォーム会社を紹介しています。

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4.まとめ

いかがでしたか?二世帯住宅のタイプ別のメリット・デメリットや具体的な間取り、注意点を紹介してきました。二世帯住宅には様々なメリットがありますが、気を付けなければいけないことが多いのも事実です。両世帯で話し合ったり専門家に相談したりして納得のいく二世帯住宅をつくってくださいね。


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