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“親の家をリフォームして二世帯住宅にしたい”
“老後のことも考えて二世帯住宅にリフォームしたい”
こう考えていても実際にリフォームするとなると、間取りをどうするか？どうしたら費用を抑えられるか？など、気になることがたくさん出てきますよね。
この記事では、二世帯住宅の間取りの考え方やリフォームの注意点などをご紹介します。皆さまの二世帯住宅リフォームの参考にしてくださいね。
目次
1.二世帯住宅の基本的な間取り
2世帯住宅は間取りによって、以下の3種類にわけられます。
- 完全分離型
- 部分共有型
- 一体型
この章では、それぞれのメリット・デメリットや、それぞれの間取りが合う場合をご紹介します。
1-1.完全分離型
完全分離型とは、親世帯と子世帯の生活空間が完全に区切られている間取りです。玄関も含めて完全に分かれており、同じアパートの別の部屋に住んでいる感覚、といえるかもしれません。
完全分離型にも、家を併設させる「左右分離型」と、家を積み重ねる「上下分離型」の2種類があります。左右分離型では生活音などに気を使う必要はありませんが、土地代がかかります。上下分離型は土地代はかかりませんが、生活音が気になりやすいです。ご自身の状況にはどちらの間取りが合うか、検討してみましょう。
なお最近流行しているのが、子世帯の独立後や親世帯が亡くなった後に空いた側を賃貸にする方法です。この方法に関しては、2章で詳しくご説明します。
1-2.部分共有型
部分共有型とは、親世帯と子世帯の生活空間を部分的に共有している間取りのことです。玄関だけを共有していたり、玄関とリビング、キッチンを共有していたりなど、さまざまなパターンがあります。
共有する設備が多ければ多いほどリフォーム代金は安くなりますが、そのぶんプライバシーは守られにくくなります。リフォームをする前にどこからどこまでを共有にするか、じっくり両世帯で話し合う必要があります。
1-3.一体型
一体型とは、親世帯と子世帯が1つの世帯のように完全に同じ空間に生活する間取りです。おのおのの個室以外は完全に共有しています。
トイレや洗面器など使用頻度が高い設備は複数設置すると、費用が多少かかったとしても同居の不便・不満は抑えられます。
2.二世帯住宅におすすめの間取り
この章では、おすすめしたい間取りの具体例を2つご紹介します。二世帯住宅にリフォームするときや新築の際には、ぜひ参考にしてください。
完全分離型の場合
完全分離型の二世帯住宅は、時間が経って子世帯が独立した場合や親世帯が亡くなった場合にスペースを有効活用できるようにしておくと便利です。
以下の間取りでは、親世帯の生活空間を将来は賃貸にできるよう、一般的に使いやすい構造にしています。また、子世帯の水回り設備を親世帯の同じ設備の真上に置き、生活音が気になりにくくしています。
部分共有型の場合
部分共有型では、二世帯住宅の長所でもある両世帯の交流の場と個人のプライバシーをどのように確保し、両立させるかが重要になります。
以下の例では、階ごとに両世帯の生活スペースをわけてプライバシーを確保しつつ、共有部分のキッチンとリビングで両世帯が交流できる構造になっています。食事時間がズレていても、子世帯が帰ってきたときや外出するときなどにに親世帯と顔を合わせるので、交流が途切れません。
3.二世帯住宅リフォ―ムの注意点
二世帯住宅へのリフォームで気をつけるべきポイントは、おもに2つです。それは、プライバシーと税金に関するものです。
3-1.プライバシーに関して
今までバラバラに暮らしていた2世帯が1つ屋根の下で暮らすので、生活リズムの違いなどによってストレスを感じる方も少なくありません。とくに、息子世帯と親世帯が一体型二世帯住宅で同居する場合、子世帯の奥さんがプライバシーの面で不満を感じるケースが多々あります。同居を始める前に家族全員でよく話し合い、お互いにルールなどを決めておくことが重要になります。
3-2.税金に関して
日本では、たとえ親子であってもお金をあげる際に贈与税がかかります。年間110万円までは無税で受け取ることができますが、それ以上は受け取る側が贈与税を支払います。若い子世帯の夫婦が親世帯から資金援助を受けて二世帯住宅を建てるパターンはよくありますが、その場合も110万円を超える場合には贈与税がかかります。
例外として、直接の父母や祖父母から援助を受けた場合に限り、300万円までの非課税措置が受けられるケースがあります。リフォームに関連する税金の詳細は複雑なので、個人ですべて調べきることは困難です。リフォーム業者などに相談するのが確実でしょう。当社でも信頼のできるリフォーム会社をご紹介しています。
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4.まとめ
いかがでしたか？二世帯住宅の間取りのタイプ別に、メリット・デメリットやおすすめの間取り、注意点をご紹介しました。二世帯住宅にはさまざまなメリットがありますが、注意すべき点が多いことも事実です。両世帯で話し合ったり専門家に相談したりして、納得のいく二世帯住宅を実現してくださいね。
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