【費用別に事例紹介】築30年マンションのリフォーム・リノベーション費用

築30年マンションリフォーム費用

築30年前後の中古マンションを購入し、自分好みに合わせてリフォームしようと考えている方もいるでしょう。築30年前後のマンションは新築に比べて手頃な価格で手に入りやすく、リフォームに予算を回すことができるため、リフォームを前提に中古マンションの購入を検討している方に向いています。
また、現在住んでいるマンションが築30年を迎え、リフォームの必要性を感じている方もいらっしゃるでしょう。

この記事では、築30年のマンションをリフォームする場合に気をつけたいポイントや、費用相場について解説します。また、マンションのリフォーム実例を費用別にまとめて紹介しています。
マンションリフォームのヒントをお探しの方は、ぜひ参考にしてみてください。

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築30年のマンションをリフォームする前に知っておきたいこと

リフォームを前提に中古マンションを購入する場合、以下の3つを押さえましょう。

[1]築30年のマンションの状態は?あと何年住める?

築30年のマンションは建物や設備の劣化が懸念されるため、リフォームが必要となるケースが多く見られます。
築20年未満と築30年以上のマンションを比較すると、築30年を経過したあたりから水回りや配管の劣化が目立つようになり、水漏れのリスクが高くなります。配管の全面張り替えが必要になるケースもあり、それに伴って床材の張り替えが発生する場合もあります。

マンションの寿命は、適切なメンテナンスが行われていれば120年を超えると言われますが、2011年の調査では、マンションが建て替えや取り壊しされる平均築年数は68年でした。ただし、マンションの性能向上や、修繕・リノベーションの技術が向上していることから、この数値は伸びていくと考えていいでしょう。築30年のマンションを購入した場合、あと40~50年程度は住み続けられる想定をしておくのが妥当です。

ただ、それも大規模修繕や各住戸のメンテナンスが適切に行われていることが前提です。
中古マンションを検討する際は築年数だけでなく、物件の管理状況や現在の構造や配管等の状況も確認しましょう。

参考:「中古住宅流通促進・活用に関する研究会」報告書(国土交通省)

[2]マンションはどこまでリフォームできる?

マンションでリフォーム可能な範囲は、戸建てと異なります。
マンションには「専有部分」と「共用部分」の2つの区域があります。基本的にマンション所有者がリフォームできるのは「専有部分」のみです。専有部分とは、壁や天井などで囲まれた内側にある居住スペースを指します。具体的には、床材や壁紙の張り替え、水回り設備の交換、間仕切り壁の撤去などがリフォームできる範囲です。

注意点として、窓はマンションの共用部分にあたり、自己判断で交換することはできません。マンションのリフォームは管理規約によってさまざまな制限やルールが定められています。リフォームを検討する際は、事前に管理規約をチェックしておきましょう。

[3]マンションリフォームに住宅ローンを使うことは可能?

築30年のマンションのリフォームは大掛かりになることが多いので、ローンを使って資金調達したいということも多いでしょう。リフォームでは、住宅ローンやリフォームローンを利用することができます。

中古マンションの購入と同時にリフォームを行う場合、購入費用とリフォームの費用を合わせて住宅ローンで借り入れするのがおすすめです。金利が低いのに加えて住宅ローン控除も適用されるので、支払う税金を安く抑えられます。

現在住んでいるマンションのリフォームでは、リフォームローンを利用するのが一般的ですが、大規模なリフォームや住宅ローンの支払が残っているときは、住宅ローンを利用することもあります。
リフォームローンは無担保型が多く、住宅ローンより金利がやや高めですが、適用対象となるリフォーム工事の範囲が広いのがメリットです。住宅ローンを使いたい場合は実施したい工事に住宅ローンが対応しているかどうかを確認しましょう。

金融機関によってさまざまなサービスが用意されているため、用途や目的に合わせて選ぶとよいでしょう。
マンションリフォームのローン利用に関しては、こちらの記事も参考にしてください。

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