「リフォームの減税っていくらお得になるの？」「リフォームの減税って何なの？」

そのような疑問をお持ちの方もいらっしゃるではないのでしょうか？

こんにちは。リフォームガイドです。リフォーム費用は高額になることが多いです。場合によっては1000万円以上の費用が掛かることもあります。

リフォームは人生で何度も行うものではありません。そのため、やはりあなたもリフォームにこだわりたいと思われていることでしょう。その結果費用が大きく膨らむことも多々あります。

今回は、そんなあなたが少しでもリフォームの費用を下げられるように、リフォーム減税について取り上げました。リフォーム減税の対象となるリフォームの種類、リフォーム種類ごとの減税額、申請時の注意点などリフォーム減税を利用する際に必要な点を全てお伝えします。

「リフォーム減税という制度なんて全く知らない！自分のリフォームは減税対象になるのか」というあなたは1章から、「自分のリフォームは減税対象なのは分かっている」という方は、2～5章の該当するリフォームの章から、「申請時の注意点のみ知りたい」について知りたい人は6章のみお読みください。

この記事をお読み頂ければ、「あなたがリフォーム減税を利用すれば、どのくらいお得にリフォームができるのか？」が一目で理解できます。

1.減税額や対象リフォームなどリフォーム減税の全体像について

はじめに、リフォーム減税をざっくりとイメージしてもらうために、おおよその減税額や減税対象となるリフォームについてご説明します。

1-1.リフォーム減税でどのくらいお得になるの？

「そもそもリフォーム減税ってどれくらいお得なの？」「本当に利用する価値はあるの？」そう思って調べている方も多いのではないでしょうか。まずは、リフォーム減税でどのくらいお得になるのかについて見ていきます。

例えば、リフォーム費用が150万円の場合、20万円ほどの減税を受けることができます。これはつまり、もともとのリフォーム費用150万円の10％以上20万円もリフォーム費用を安くすることと同じことです。

具体的には、リフォーム費用150万円の10％に当たる10万円が所得税から減税、家屋の固定資産税が10万円とした場合、その半分に当たる5万円が翌年の固定資産税から減税、合計20万円の減税となります。

さらに、工事内容や規模に応じて最大でなんと400万円まで減税することができる制度なのです。

「なるべくリフォームにお金をかけたくない」「税金を少しでも安く抑えたい」という方は、この制度を使わないと絶対に損といえるほどメリットが多い制度といえます。

1-2.減税の対象となるリフォームについて知ろう！

まずは「どのようなリフォームが減税の対象になるのか」について説明します。全てが対象になるわけではなく、減税の対象となるリフォームは、主に

以下の3種類に該当する必要があります。

• 耐震リフォーム
• バリアフリーリフォーム
  例）通路等の拡幅、階段の勾配の緩和、手すりの取付け、段差の解消、滑りにくい床材料への取替えなど
• 省エネリフォーム
  例）断熱窓や壁の断熱リフォーム、太陽光発電システム導入、エコキュートの取付け等

※上記3つ以外のリフォームでも、一部適用可能な減税制度あり

以下では、リフォーム内容ごとに減税対象となる税金についてまとめました。「自分がどのリフォーム内容で、どの税金の減税が受けられるか？」について、ご確認いただければ幸いです。

※住宅ローンか10年以上のローンを組んだ人のみ対象。住民税の減税は適用される場合が稀で、適用条件もお客様で判断することが難しいです。詳細を知りたい方は下記サイトを確認して見てください。

・住宅リフォーム推進協議会　リフォームの減税制度　「住宅ローン減税」の項目
　http://www.j-reform.com/zeisei/index.html

耐震、バリアフリー、省エネ以外のリフォームであっても、市区町村によっては所得税や固定資産税の減税が受けられるリフォームもありますので、詳細については市区町村の税務署に問い合わせてみて下さい。

次に、耐震、バリアフリー、省エネの各リフォーム内容について、減税額や減税対象となる条件についてご説明します。

2.25万円以上も減税！？耐震リフォームについて知ろう！

この章では耐震リフォームの減税額、対象となる条件についてご説明します。耐震リフォームにより「所得税」と「固定資産税」の減税を受けることができます。条件さえ満たしていれば、「所得税」と「固定資産税」の併用も可能です。

まず、下記にて「耐震リフォームの減税額って結局いくらなの？」という疑問にお答えします。

2-1.耐震リフォームの減税額

耐震リフォームでは最大25万円分の所得税の減税と、それに加えて固定資産税の減税が受けられます。

2-2.耐震リフォームの実際の減税額を見てみよう！

次に、とある方が耐震リフォームを行った際に、所得税と固定資産税の減税制度を併用した場合について書かせて頂きます。「私が耐震リフォームをした場合、いったいいくらぐらい減税になるの？」というようにお悩みの方も多いと思いますので、一例をご説明します。

250万円もの耐震リフォーム費用が実質27.5万円もお安くなっております。減税をご利用すればお得にリフォームができることがお分かり頂けたかと思います。

2-3.耐震のリフォーム減税が受けられる条件を確認しよう！

次に、耐震リフォームで減税を受けるための条件をご説明します。所得税と固定資産税で条件が異なるため、両方を確認しましょう。

2-3-1.所得税の減税が受けられる条件

以下のフローチャートで「対象」となった場合は耐震リフォームをすることで所得税が減税できます。あなたが減税を受ける際に損をしないようにしっかりと確認しましょう。

※「減税対象の耐震リフォーム」については素人での判断は難しいので、リフォーム業者や建築士に相談にしましょう。

2-3-2.固定資産税の減税が受けられる条件

以下のフローチャートで「対象」となった場合は耐震リフォームをすることで固定資産税が減税できます。あなたが減税を受ける際に損をしないようにしっかりと確認しましょう。

※「減税対象のリフォーム」については素人での判断は難しいので、リフォーム業者や建築士に相談しましょう。

2-3.耐震リフォームにおける贈与税・住民税の減税額や適用条件

贈与税と住民税（住宅ローンを組んだ場合のみ）の減税額や適用条件については、耐震リフォームなどリフォームの内容によって影響を受けるものではなく、全リフォームにおいて共通の制度になります。「5.贈与税・住民税の減税について」で詳しくまとめておりますが、両親から贈与を受ける人や住宅ローンを使う人は、併用するとさらにお得にリフォームできるのでぜひご確認ください。

3.最大60万円以上も減税！？バリアフリーリフォームの減税について

この章ではバリアフリーリフォームの減税額、対象となる条件についてご説明します。バリアフリーリフォームにより「所得税」と「固定資産税」の減税を受けることができます。条件さえ満たしていれば、「所得税」と「固定資産税」の併用は可能です。

まず、下記にて「バリアフリーリフォームの減税額って結局いくらなの？」という疑問にお答えします。

3-1.バリアフリーリフォームの減税額

バリアフリーリフォームの減税額は、リフォームローンを組んだ場合とリフォームローンを組まなかった場合で減税額が異なります。200万円以上でリフォームローンを組む場合、減税額はローン型減税を選んだ方が大きくなります。

バリアフリーリフォームではリフォームでは最大62.5万円分の所得税の減税と、それに加えて固定資産税の減税が受けられます。

3-2.バリアフリーリフォームの実際の減税額を見てみよう！

次に、とある方がバリアフリーリフォームを行った際に、所得税と固定資産税の減税制度を併用した場合について書かせて頂きます。「私がバリアフリーリフォームをした場合、いったいいくらぐらい減税になるの？」というようにお悩みの方も多いと思いますので、ローンを組まない場合(＝投型減税)とローンを組む場合(＝ローン型減税)の2つのパターンを説明します。

3-2-1.ローンを組まない場合(投資型減税を適用した場合)

投資型減税では、300万円ものバリアフリーリフォーム費用が実質21.7万円もお安くなっております。減税をご利用すればお得にリフォームができることがお分かり頂けたかと思います。

3-2-2.ローンを組む場合(ローン型減税を適用した場合)

ローン型減税では、300万円ものバリアフリーリフォーム費用が実質27.5万円もお安くなっております。減税をご利用すればお得にリフォームができることがお分かり頂けたかと思います。

※なお具体的な計算方法は複雑です。「きっちりと我が家の減税額を算出したい！！」という方は、以下に具体的に計算しているページを載せておりますので、ご確認下さい。

・住宅リフォーム推進協議会　リフォームの減税制度　「バリアフリーリフォーム」の項目
http://www.j-reform.com/zeisei/index.html

3-2-3.　200万超でローンを組む場合、ローン型減税を選ぼう！

ローンを組む場合、投資型減税とローン型減税のどちらも選択できます。200万円超のローンを利用する場合、減税額はローン型減税の方が大きくなりますので、ローン型減税を選択する方がお得です。

3-3.バリアフリーのリフォーム減税を受けられる条件を確認しよう！

バリアフリーリフォームで減税を受けるための条件をご説明します。まず、バリアフリーリフォーム減税の対象者と対象となるリフォームについて確認しましょう。

次に、所得税・固定資産税に共通する減税の条件を確認しましょう。

上記以外は所得税と固定資産税で条件が異なります。下記以降で確認しましょう。

3-3-1.所得税の減税が受けられる条件

以下のフローチャートで「対象」となった場合はバリアフリーリフォームをすることで所得税が減税できます。あなたが減税を受ける際に損をしないようにしっかりと確認しましょう。

3-3-2.固定資産税の減税が受けられる条件

以下のフローチャートで「対象」となった場合はバリアフリーリフォームをすることで固定資産税が減税できます。あなたが減税を受ける際に損をしないようにしっかりと確認しましょう。

3-4.バリアフリーリフォームにおける贈与税の減税額や適用条件

贈与税の減税額や適用条件については、バリアフリーリフォームなどリフォームの内容によって影響を受けるものではなく、全リフォームにおいて共通の制度になります。「5.贈与税の減税について」で詳しくまとめておりますが、両親から贈与を受ける人や住宅ローンを使う人は、併用するとさらにお得にリフォームできるのでぜひご確認ください。

4.最大60万円以上も減税！？省エネリフォームの減税について

この章では省エネリフォームの減税額、対象となる条件についてご説明します。省エネリフォームにより「所得税」と「固定資産税」の減税を受けることができます。条件さえ満たしていれば、「所得税」と「固定資産税」の併用は可能です。

まず、下記にて「省エネリフォームの減税額って結局いくらなの？」という疑問にお答えします。

4-1.省エネリフォームの減税額

省エネリフォームの減税額は、リフォームローンを組んだ場合とリフォームローンを組まなかった場合で減税額が異なります。350万円超でリフォームローンを組む場合、減税額はローン型減税を選んだ方が大きくなります。

省エネリフォームではリフォームでは最大62.5万円分の所得税の減税と、それに加えて固定資産税の減税が受けられます。

4-2.省エネリフォームの実際の減税額を見てみよう！

次に、とある方が省エネリフォームを行った際に、所得税と固定資産税の減税制度を併用した場合について書かせて頂きます。「私が省エネリフォームをした場合、いったいいくらぐらい減税になるの？」というようにお悩みの方も多いと思いますので、ローンを組まない場合(＝投型減税)とローンを組む場合(＝ローン型減税)の2つのパターンを説明します。

4-2-1.ローンを組まない場合(投資型減税を適用した場合)

投資型減税では、350万円もの省エネリフォーム費用が実質21.7万円もお安くなっております。減税をご利用すればお得にリフォームができることがお分かり頂けたかと思います。

4-2-2.ローンを組む場合(ローン型減税を適用した場合)

ローン型減税では、300万円もの省エネリフォーム費用が実質27.5万円もお安くなっております。減税をご利用すればお得にリフォームができることがお分かり頂けたかと思います。

※なお具体的な計算方法は複雑です。「きっちりと我が家の減税額を算出したい！！」という方は、以下に具体的に計算しているページを載せておりますので、ご確認下さいませ。

・住宅リフォーム推進協議会　リフォームの減税制度　「省エネリフォーム」の項目
　http://www.j-reform.com/zeisei/index.html

4-2-3.　350万超でローンを組む場合、ローン型減税を選ぼう！

ローンを組む場合、投資型減税とローン型減税のどちらも選択できます。350万円超のローンを利用する場合、減税額はローン型減税の方が大きくなりますので、ローン型減税を選択する方がお得です。

4-3.省エネのリフォーム減税を受けられる条件を確認しよう！

省エネリフォームで減税を受けるための条件をご説明します。まず、省エネリフォーム減税の対象となるリフォームについて確認しましょう。

次に、所得税・固定資産税に共通する減税の条件を確認しましょう。

上記以外は所得税と固定資産税で条件が異なります。次に、それぞれの適用条件について確認しましょう。

4-3-1.所得税の減税が受けられる条件

以下のフローチャートで「対象」となった場合は省エネリフォームをすることで所得税が減税できます。あなたが減税を受ける際に損をしないようにしっかりと確認しましょう。

4-3-2.固定資産税の減税が受けられる条件

以下のフローチャートで「対象」となった場合は省エネリフォームをすることで固定資産税が減税できます。あなたが減税を受ける際に損をしないようにしっかりと確認しましょう。

4-4.省エネリフォームにおける贈与税・住民税の減税額や適用条件

贈与税の適用条件については、省エネリフォームなどリフォームの内容によって影響を受けるものではなく、全リフォームにおいて共通の制度になります。「5.贈与税の減税の利用も検討しよう！」で詳しくまとめておりますが、両親から贈与を受ける人は、併用するとさらにお得にリフォームできるかもしれないのでぜひご確認ください。

5.贈与税の減税の利用も検討しよう！

この章では、贈与税のリフォーム減税についてご説明します。具体的には、「贈与税の非課税枠」とがあります。

なお、申請方法や各手続き、その他の減税方法との併用など細かい詳細については、あなたが判断することは難しいです。お得にリフォームを行う為に、以下の補足を確認しつつも、お住まいの地域の市区町村の税務署に必ず問い合わせるようにして下さい。

5-1.贈与税の非課税枠について

親や祖父母からリフォーム費用の援助を受けると、一定額まで贈与税がかからないようにすることができます。その制度は贈与税の非課税枠と言われています。利用条件や併用の条件が細かいため、詳細は税務署に問い合わせるようにして下さい。

まず、「リフォームをすることでいくら贈与税が免除されるのか？」についてご説明します。

5-1-1.贈与税の非課税枠の金額

親や祖父母からリフォーム費用の援助といった贈与を受けてリフォームを行うと、贈与税は最大1200万円まで非課税となります。

※上記「工事全般」・「一定の基準を満たすリフォーム」については、素人では判断することが難しいので、お得にリフォームをするためにリフォーム会社や建築士の方にご相談してみて下さい。

5-1-2.贈与税の非課税枠がご利用できる条件

この項目では、「あなたが贈与税の非課税枠を利用できるのか？」についてご説明します。

以下のフローチャートで「対象」となった場合は贈与税の非課税枠をご利用できます。リフォームの際に損をしないようにしっかりと確認しましょう。

※「贈与税の非課税枠を利用できるようなリフォーム」については、耐震・省エネ・バリアフリー・増改築など多岐にわたっており、素人では判断が難しいです。最大1200万円もお贈与税を納めずに済む可能性があるので、詳細については必ず市区町村の税務署やリフォーム業者にお問い合わせ下さい。

6.リフォーム減税を受けるために確定申告をしよう！

「リフォーム減税の減税額や利用条件には分かったけど、申請方法が難しそう。」とお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。この章では、「リフォーム減税の申請方法」についてご説明します。

6-1.リフォーム減税を受けるのに必要な手続きを確認しよう！

リフォーム減税を受けるためには、リフォームを完了した年度に、確定申告時(毎年3月末〆)に必要書類を税務署に提出する必要があります。年度内に申請できない場合、減税の適用がその翌年以降になります。

確定申告は会社にお勤めの方であれば、馴染みがないかもしれません。確定申告とは、所得にかかる税金を払うための手続きのことです。収める税金がリフォーム減税を受けることで変動するのであれば、申告する必要があるのです。

6-2.確定申告で提出する必要書類について

必要な書類に関してはリフォーム内容や減税を受ける税金の種類ごとで異なりますが、確定申告書と「減税対象のリフォームを行ったという工事証明書の発行」が提出書類として必須です。

減税手続きを行ったことのないリフォーム業者もいるので、担当のリフォーム業者に「減税制度を利用するのでリフォームの証明書を作成も依頼したいです！」とお話し下さい。

※その他必要な書類は、お客様の状況に応じて必要な書類は変わります。必要な書類については、一つでも欠けると減税を受けられない可能性がありますので、以下の参考のリンクにて必ず詳細をご確認ください。

・国土交通省　税制の概要
http://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_fr2_000011.html

・一般社団法人住宅リフォーム推進協議会　リフォーム減税制度について
http://www.j-reform.com/zeisei/

 

7.市区町村の補助金・助成金も利用してさらにお得に！

リフォーム減税と併せて、市区町村が独自に行うリフォームの補助金があります。市区町村によっては、助成金や補助金を減税と併用できます。その場合、さらにお得にリフォームを行うことができますので、併用可能か是非ともご確認ください。

以下では、リフォームの補助金や助成金の制度についての概要をご紹介しています。是非ともリフォーム費用を下げるために助成金の利用も視野に入れましょう。

補助金・助成金が出やすいリフォームは、耐震リフォーム・介護リフォーム・省エネリフォームです。各リフォームで補助金や助成金を利用するための条件は異なりますので、必ずお住まいの市区町村やリフォーム会社に問い合わせるようにして下さい。

7-1.耐震リフォームの補助金・助成金

耐震リフォームの助成制度では、

• 耐震診断を無料で実施する。
• 耐震補強工事の費用の内1/3を補助する。

といった助成制度があります。

耐震リフォームで助成制度を利用する場合、

• 現行の耐震基準に満たない木造住宅
• 1981年6月以前に建築申請が出された住居

という条件があります。

7-2.介護リフォームの補助金・助成金

介護保険の適用を受けている高齢者のお住まいで、手すりの設置や段差の解消といった介護リフォームを行うと、助成金が出ることがあります。

工事費用最大20万円までを対象に、その工事費用の90％を助成するという制度があります。

自治体によっては、

独自に介護リフォームに対して30万円～50万円助成するというケースもあります。

7-3.省エネリフォームの補助金・助成金

太陽光発電・燃料電池システムの導入といった家庭から二酸化炭素の排出削減に貢献する省エネリフォームを行うと、国や自治体から助成金がもらえることがあります。

大きく分けて、以下の設備を導入するリフォームを行うと、国や自治体から助成金が受けられます。

• 定置用リチウムイオン蓄電池・ＨＥＭＳ(ホームエネルギーマネジメントシステム)
• 省エネ設備
• 家庭用燃料電池システム(エネファーム)

募集期間や補助金額は導入するものや施工内容で大きく異なります。必ず市区町村やリフォーム会社に確認してください。

8.まとめ

いかがだったでしょうか。リフォーム減税について理解が深まったかと思います。ところで、リフォーム減税をうまく利用してお得にリフォームを実現する場合、みなさま自身に知識が必要になるだけでなく、しっかり減税についてお話ができるリフォーム会社も必要になります。そのような場合、みなさまに満足の行くリフォームをして頂くために、リフォームガイドも誠心誠意ご協力させて頂きますのでよろしくお願いします。