一括見積
築年数が経過した家で、冬の寒さや光熱費の負担に悩んでいる方も少なくありません。
とくに部屋ごとの温度差によって起こる「ヒートショック」は命にもかかわるので、早めに解消しておきたいところです。
こうした問題は、家の断熱性と気密性を高める省エネリフォームで改善できます。
しかし、断熱改修は住宅全体の性能にかかわる工事となるため、費用は高額になりがち。
効果を実感するためには、それなりの予算を見込んでおかなければなりません。
そこで活用したいのが、「補助金制度」です。
国や自治体は省エネリフォームを対象とした補助金制度をいくつか用意しており、それらを上手に活用することで、費用負担を軽減できます。
本記事では、2026年最新の省エネ補助金と減税制度をわかりやすく解説します。
悩み別の補助金活用例や注意点なども説明しますので、ぜひ参考にしてください。
目次
1.省エネリフォーム（改修工事）で活用できる補助金
「省エネ補助金」とひとくちに言っても、国が実施するものから自治体独自のものまで種類はさまざま。
それぞれ対象となる工事内容や申請要件、補助額が異なるため、自宅の状況や改善したい内容に合わせた制度を選ぶことが大切です。
1-1.みらいエコ住宅2026事業
「みらいエコ住宅2026事業」は、住宅の断熱性や設備性能を向上させるリフォームを対象とした、国の補助金制度です。
まずは補助額と対象工事を見てみましょう。
| 対象住宅 | 改修工事の内容 | 補助上限額/戸 |
|---|---|---|
| 平成4年基準を満たさない住宅 | 平成28年基準相当に引き上げる工事 | 100万円 |
| 平成11年基準相当に引き上げる工事 | 50万円 | |
| 平成11年基準を満たさない住宅 | 平成28年基準相当に引き上げる工事 | 80万円 |
| 平成11年基準相当に引き上げる工事 | 40万円 |
※1つの交付申請で申請する補助額合計は5万円以上
みらいエコ住宅2026事業では、住宅の築年数と、どの程度まで省エネ性能を引き上げるかによって補助額が決まります。
断熱性の強化が行われた平成4年（1992年）、平成11年（1999年）の基準を満たさない住宅を断熱改修し、さらに近年の住宅基準に近づけるほど、補助額が高くなる仕組みです。
| 必須工事 | ・開口部、外壁、屋根、天井または床の断熱改修 ・エコ住宅設備の設置 |
|---|---|
| 付帯工事 | 子育て対応改修、バリアフリー改修、防災性向上改修など |
この制度を利用するためには、住宅の省エネ性を高める必須工事を行うことが条件になります。
たとえば水まわり設備だけの交換や、内装だけのリフォームだけでは補助対象になりません。
まずは断熱改修や省エネ設備の導入といった必須工事を行い、そのうえでバリアフリー改修などの付帯工事を組み合わせることで、補助金の対象となります。
住宅の省エネ性の向上を前提とした制度であるため、単なる設備交換ではなく、住宅全体の性能改善を目的としたリフォーム計画が重要です。
1-2.先進的窓リノベ2026事業
「先進的窓リノベ2026事業」は、開口部の断熱リフォームに特化した国の補助金制度です。
| 対象工事 | 補助上限額/戸 |
|---|---|
| 高い断熱性能を持つ窓へ改修したとき | 100万円 |
【対象工事】
- 窓のガラス交換
- 内窓の設置
- 外窓交換（カバー工法、はつり工法）
補助額の上限は1戸あたり100万円とシンプルに見えますが、実際には「単価 × 施工箇所数」で算出されるため、とても複雑です。
たとえば、窓1組を交換するにしても、窓の大きさやグレードによって補助単価が大きく異なるため、窓を交換すれば100万円が支給されるわけではありません。
なお、この制度で対象となるのは「窓」のみですが、他の部分をリフォームしたいときには「みらいエコ住宅2026事業」との併用も可能です。
1-3.給湯省エネ2026事業
「給湯省エネ2026事業」は、既存の給湯器を高効率で省エネ性能の高い機器へ交換する際に利用できる国の補助金制度です。
| 種別 | 基本要件を満たした場合の補助額/台 | 加算要件を満たした場合の補助額/台 |
|---|---|---|
| ヒートポンプ給湯機 （エコキュート） |
7万円 | 10万円 |
| ハイブリッド給湯機 | 10万円 | 12万円 |
| 家庭用燃料電池 （エネファーム） |
17万円 | ー |
給湯器の種類や性能によって補助額が決まっており、より高い省エネ性能を満たす機器を導入する場合には補助額が加算されます。
また、高効率給湯器の導入とあわせて蓄熱暖房機または電気温水器を撤去すると、次の金額が加算されます。
| 種別 | 補助額/台 |
|---|---|
| 電気蓄熱暖房機 | 4万円 |
| 電気温水器 | 2万円 |
※エコキュートは対象外
※ヒートポンプ給湯機は2台まで、ハイブリッド給湯機は導入で補助を受ける台数まで
これまで紹介した制度と比べると補助額は小さめですが、この制度は給湯器の交換のみで利用できるのが魅力です。
参考：給湯省エネ2026事業
1-4.既存住宅における断熱リフォーム支援事業
ここまで紹介した補助金制度は、断熱改修や設備交換などを通して住宅全体の「省エネ性」を高めることが目的でしたが、「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」は、家の断熱性そのものの向上を目的とした補助金制度です。
| 住宅の種類 | 補助上限額/戸 |
|---|---|
| 戸建住宅 | 120万円 |
| 集合住宅 （マンション） |
15万円 ※ドアも改修する場合は20万円 |
【対象工事】
- トータル断熱：窓、ガラス、断熱材などを組み合わせて住宅全体
- 居間だけ断熱：居間を中心に窓メイン
この制度には、「トータル断熱」と「居間だけ断熱」の2プランあり、住宅全体、または生活の中心となる居間を対象に断熱改修を行うのが基本です。
さらに対象工事や製品が細かく指定されており、戸建住宅の場合は「改修率（延べ床面積における補助対象床面積合計の占める割合）」が定められています。
たとえばトータル断熱を選んだとき、窓の断熱改修のみなら最低改修率は100％となっており、家全体の窓を交換しなくてはなりません。
参考：公益財団法人北海道環境財団 補助事業部「【全国対象】既存住宅の断熱リフォーム支援事業」
1-5.各自治体の補助金
省エネリフォームを行うと、国の補助金制度だけではなく、自治体が独自に実施している補助金制度が利用できる可能性があります。
自治体の補助金は全国共通の制度ではなく、制度の名称や対象工事、補助額、申請条件などが地域ごとに異なるのが特徴です。
たとえば横浜市では、断熱性が高い省エネ住宅へとリフォームしたときに補助金が支給される、「令和７年度脱炭素リノベ住宅推進補助制度」という制度があります。
| 住宅の種類 | 補助上限額/戸 |
|---|---|
| 子育て世帯の住み替え | 150万円 |
| 定住世帯 | 120万円 |
※2026年（令和7年度）の制度は受付終了
このように、自治体によっては国の補助金と同程度、またはそれ以上の補助を受けられる制度が用意されていることも。
自治体の補助金は省エネ性の向上だけではなく、それによる住環境の改善や地域の住宅性能の底上げを目的としており、国の制度ではカバーしきれない工事を補ってくれるものが多くあります。
そのため、国の省エネ補助金を活用する形で大枠の省エネリフォームを計画し、自治体の補助金は「上乗せ」として活用するのがおすすめです。
2.【お悩み別】省エネリフォーム（改修工事）補助金の活用例
リフォーム費用の負担を抑えたいと考えたときは、つい補助額にばかり目がいきがちです。
しかし、省エネリフォームで本当に大切なのは、「今抱いている悩みや不満を解消する」こと。補助金はあくまで、リフォームを後押しする制度です。
まずは悩みの内容を整理したうえで、適切な工事内容と補助金制度を考えてみましょう。
2-1.【悩み①】冬の寒さが気になる・ヒートショックが心配
「暖房をつけても部屋がなかなか暖まらない」「廊下や洗面脱衣室、トイレなどがとくに寒い」といった悩みは、住宅全体の断熱性が不足していることが主な原因です。
部屋ごとの温度差が大きくなるとヒートショックのリスクも高まるため、部分的な改修ではなく、家全体の断熱改修を検討しましょう。
費用対効果を優先するなら、熱の出入りがもっとも多い開口部の断熱性を高めるリフォームを行いましょう。
こうした断熱改修で活用しやすいのは、次のような補助金制度です。
- トータル断熱で寒さを解消：既存住宅における断熱リフォーム支援事業
- 住宅全体の性能向上：みらいエコ住宅2026事業
- 費用対効果を優先：先進的窓リノベ2026事業
大切なのは「どの補助金が使えるか」ではなく、なぜ寒さが発生しているのか、どの程度まで改善したいのかを明確にすることです。
そのうえで、住宅の状態や予算に合わせて利用する補助金制度を選びましょう。
▼関連記事
2-2.【悩み②】光熱費を抑えたい
近年はエネルギー価格の上昇により、多くの家庭で光熱費の負担が増えています。
それでも「節約を意識しているのに、光熱費が下がらない」「数年前より数万円も光熱費が高くなっている」ときには、住宅性能や設備効率そのものを見直してみましょう。
光熱費を抑えたいときに効果的なのが、次の2つの方法です。
- 断熱性と気密性を高めて、冷暖房効率を改善する
- 高効率な給湯設備を選び、消費エネルギー量を減らす
断熱性が低い住宅では冷暖房をつけても熱が外に逃げやすくなるので、冷暖房効率を上げるためには断熱改修を行うのが基本です。
そのうえで高効率な設備機器を導入すれば「エネルギーを使わなくても、快適な状態を保てる家」になるので、自然と光熱費を抑えられるようになるでしょう。
こうしたリフォームで利用できる可能性があるのは、次のような補助金制度です。
- 冷暖房効率の向上：先進的窓リノベ2026事業
- 給湯にかかるエネルギー量の削減：給湯省エネ2026事業
- 断熱と設備更新を同時に行う：みらいエコ住宅2026事業
光熱費の削減を目的としたリフォームでは、断熱改修と設備更新を組み合わせるなど、複数の補助金制度を併用することが費用対効果を高めるポイントになります。
2-3.【悩み③】夏の暑さが気になる
これまでの断熱改修といえば冬の寒さへの対応が中心でしたが、近年は夏の暑さも深刻な問題となっています。
「エアコンをつけてもなかなか涼しくならない」「2階や西日が当たる部屋がとくに暑い」と感じるのは、住宅の断熱性や遮熱性が不足していることが主な原因です。
夏の暑さ対策を目的としたリフォームなら、外気熱の影響を受けにくくする改修工事を行いましょう。
たとえば、断熱性や遮熱性能が高い窓への交換や内窓の設置、屋根や外壁の断熱改修などが挙げられます。
こうした工事で利用しやすい補助金制度は、以下のとおりです。
- 開口部で熱をシャットアウト：先進的窓リノベ2026事業
- 断熱性を含めた総合的な対策：みらいエコ住宅2026事業
夏の暑さ対策では、日射熱の影響を受けやすい窓の断熱改修を行うのが効果的です。
特定の部屋だけが暑いと感じているなら、その部屋の窓を断熱性が高いものへと交換することで暑さは軽減できるでしょう。
ただし、暑さが住宅全体に及んでいる場合には、屋根や外壁、天井などの断熱性が不足していることが考えられます。
その場合には窓のリフォームに加えて、「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」を活用した本格的な断熱改修も検討するとよいでしょう。
3.省エネリフォーム（改修工事）で使える減税制度
省エネリフォームを行うと、補助金制度だけではなく、減税制度が利用できる可能性があります。
補助金のように工事費が直接支給されるわけではありませんが、所得税や住民税の負担が軽減されることで、結果的に費用負担を抑えられます。
3-1.住宅ローン減税（控除）
住宅ローン減税は、年末のローン残高の0.7％が一定期間にわたって控除される、節税性がとても高い制度です。
住宅ローンといえば新築住宅を購入するときに利用するイメージがありますが、一定の要件を満たせば、リフォームでも借り入れすることができます。
| 住宅の環境性能 | 借入限度額 | 適用期間 |
|---|---|---|
| 長期優良住宅、低炭素住宅 | 3,500万円 （※4,500万円） |
13年 |
| ZEH水準省エネ住宅 | ||
| 省エネ基準適合住宅 | 2,000万円 （※3,000万円） |
|
| その他の住宅 | 2,000万円 | 10年 |
※子育て世帯や夫婦のいずれかが40歳未満の世帯に適用される借入限度額
住宅の省エネ性が高いほど借入限度額も大きくなり、控除額も増える仕組みです。
たとえば、省エネ基準に適合する住宅で3,000万円を借り入れた場合、年間最大14万円（2,000万円 × 0.7％）の控除を13年間にわたって受けられる可能性があります。
ただし、住宅ローンを組むためには事務手数料や書類取得費用などがかかるため、場合によってはリフォームローンや自己資金で対応したほうが結果的に負担を抑えられることも。
参考：国土交通省「住宅ローン減税等の住宅取得等促進策に係る所要の措置（所得税等）」
3-2.リフォーム促進税制
「リフォーム促進税制」は、自宅をリフォームしたときに、翌年度の所得税や固定資産税が優遇される制度です。
省エネリフォームをした場合、所得税なら対象工事限度額の範囲内で費用相当額の10％まで、その他の工事や工事限度額超過分についても5％までが控除対象に。
これらを合算すると最大控除額は、75万円（太陽光パネルを設置すれば80万円）になります。
固定資産税については、本来の固定資産税額の3分の1～３分の２の割合に軽減されます。
リフォームを自己資金やリフォームローンで行った場合も適用されるので、住宅ローンを組む予定がない方は、こちらの制度の利用を検討しましょう。
ご自身が制度の対象となるのか、どのくらいの減税が受けられるのかは、リフォーム会社に相談するか、国土交通省のウェブサイトでシミュレーションしてみてください。
＞＞制度を適用できるかシミュレーション
＞＞減税額(目安)をシミュレーション
参考：国土交通省「既存住宅のリフォームに係る特例措置の延長」
3-3.贈与税の非課税措置
通常、年間110万円を超える贈与に対しては贈与税が課税されますが、「住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置」を利用すれば、一定額まで贈与税が非課税になります。
名称には「住宅取得」とありますが、リフォームも対象です。
| 住宅の種類 | 非課税限度額 |
|---|---|
| 質の高い住宅（※） | 1,000万円 |
| 一般住宅 | 500万円 |
※既存住宅の場合：断熱性能または一次エネルギー消費量等級4以上、耐震等級2または免振建築物、高齢者等配慮対策等級3以上
住宅の性能要件を満たしている場合は最大1,000万円まで、それ以外の一般住宅でも最大500万円までの贈与が非課税となります。
ただし、親や祖父母などの直系尊属からの贈与であること、贈与を受ける年の所得が2,000万円以下であることなど、いくつか要件があり、それらを満たしていなければ制度は適用されません。
資金援助を受ける予定の方は、まずはご自身が対象になるのかを確認してみてください。
【省エネリフォーム（改修工事）では、金利優遇を受けられることも】
省エネ性を高めるリフォームを行うために住宅ローンを利用すれば、「【フラット３５】リノベ」で金利優遇を受けられる可能性があります。
中古住宅の取得が条件となりますが、断熱性能や省エネ性能などの要件を満たせば、当初5年間にわたって金利が0.5％〜1％（2026年2月時点）引き下げられます。
金利はわずか0.1％でも返済負担に影響するため、全期間固定金利を利用する予定がある方は利用を検討するとよいでしょう。
4.省エネリフォーム（改修工事）で補助金を活用するときの注意点
補助金制度を確実に利用するためには、制度の特徴を事前に把握し、準備しておくことが大切です。
制度をよく理解しないままリフォームを進めてしまうと、「補助金が使えなかった」「思ったよりも補助額が少なかった」といった事態になりかねません。
最後に、省エネリフォームで補助金を活用するときの注意点をしっかり押さえておきましょう。
4-1.申請のタイミングを確認する
補助金制度の多くは、工事着工前の申請が必須です。
「後から手続きをしよう」と先に契約や工事を進めてしまうと、たとえ対象工事を行っていたとしても制度が利用できなくなってしまう可能性があります。
一部の制度では着工後の申請が認められるケースがありますが、基本的には「事前申請するもの」と考えておいてください。
4-2.申請者を確認する
補助金の申請方法は制度ごとに異なり、施主（住宅の所有者）が自分で申請する制度と、登録されたリフォーム事業者が申請を行う制度があります。
とくに注意したいのは、申請者が「登録事業者」になっているときです。
対応していない会社で工事を進めてしまうと、たとえ工事内容が要件を満たしていても、補助金は受け取れません。
また、自治体の補助金制度では、市内の事業者による施工が条件となっているケースも多く見られます。
4-3.予算に達すると早めに終了することも
補助金制度には年度ごとに予算の上限が設定されており、予算に達すると申請期限前でも受付が終了します。
とくに「みらいエコ住宅2026事業」「先進的窓リノベ2026事業」「給湯省エネ2026事業」は前年度よりも予算が下がったため、予算の消化状況によっては早期に締め切られる可能性があります。
また、自治体の補助金制度も国の制度よりも予算規模が小さいことが多く、受付開始後すぐに終了するケースもあります。
4-4.補助金がもらえない場合もある
リフォームにおける補助金制度の交付は、工事を行ったことではなく、「指定された製品を使い、性能基準を満たしているか」で判断されます。
そのため、対象外の製品を使用したり、断熱性や省エネ性が基準に届いていなかったりすると、補助金は支給されません。
とくに「先進的窓リノベ2026事業」は製品の種類、サイズ、性能、設置方法などが細かく指定されているため、自己判断で進めるのは避けたほうがよいでしょう。
4-5.補助金に詳しくない会社だと案内すらしてもらえないことも
今回説明した補助金制度の概要はほんの一部で、実際にはかなり細かく要件が定められています。さらに内容は年度ごとに変更されるため、すべてのリフォーム会社が最新の制度を把握しているとは限りません。
中には、「性能を満たすために工事費用が高くなると、契約してもらえない」「申請の手間をかけたくない」などの理由から、補助金の案内自体をしない会社もあります。
また、費用を抑えることを優先するあまり、断熱性の低い製品を提案されることも。
しかし、性能が低い商品はたとえ費用を抑えられたとしても、リフォーム後の快適性や省エネ効果を十分に実感できない可能性があります。
5.省エネリフォームで補助金を活用するなら詳しい会社に相談しよう
省エネリフォームの補助金や減税制度は、住まいの断熱性や省エネ性を高め、快適な住環境をつくるための心強い支援制度です。
しかし、満足度が高い省エネリフォームを行うためには、どの制度が使えるかではなく、「悩みや不満を解消するためには、どんなリフォームが最適か」という部分を優先して考えることが大切です。
そのため補助金制度を上手に活用しながら、費用対効果が高いリフォームを行いたいなら、パートナー選びから慎重に行いましょう。
その際には、ぜひ「リフォームガイド」をご活用ください。
お客さまが希望する工事内容や予算などから、専属のコンシェルジュが補助金制度に詳しい優良リフォーム会社を複数社紹介いたします。
相見積もりまでしっかりサポートいたしますので、安心してご利用ください。
なら
