
子どもの独立や定年退職など、ライフスタイルの変化をきっかけに、「リビングを広くしたい」「部屋数を変えたい」と考える方も多いでしょう。
しかし、間取り変更は大がかりな工事になるので、費用面やそもそも自宅で工事できるのかという部分が心配ですよね。
そこで本記事では、間取り変更の方法をはじめ、間取り変更ができる家・できない家の特徴や費用目安をわかりやすく解説します。
同じリフォームでも費用に差が出る理由や、適正価格でリフォームするためのポイントもお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。
1. 間取り変更でできることは、大きく5種類
間取り変更とひとくちに言っても、工事内容はさまざまです。
まずは、ご自身が希望するリフォームがどのタイプに当てはまるのかを確認してみましょう。

これらの中で大がかりになりやすいのは、部屋数を増やす・減らすリフォームと、水まわりを移動させるリフォームです。
壁の撤去や新設を伴い、さらに部屋をまたぐリフォームとなるため工事範囲も広くなります。
一方、部分的に壁を撤去したり、新設したり、比較的簡単な工事で間取りを変えられるケースもあります。
ただし、やりたいリフォームができるかは、既存間取りの状態や建物の構造によって決まるので、必ずしも希望どおりにできるとは限りません。
間取り変更の可否については、次章で詳しく説明します。
2.あなたの家で、その間取り変更リフォームはできる?
すべての住宅で、同じように間取り変更ができるわけではありません。
どれだけ自由に工事できるかは、「建物をどのように支えているか」という構造部分で決まります。
2-1.間取り変更の自由度は「家の支え方」で決まる
建物の構造は、大きく分けて「柱や梁で支える構造」「壁で支える構造」の2種類です。
日本の戸建て住宅では、次のような工法が多く採用されています。
- 柱や梁で支える構造:木造軸組工法(在来工法)、ラーメン構造
- 壁で支える構造:2×4(ツーバイフォー)工法、プレハブ工法
【自宅の構造を見分けるヒント】

間取り図に柱の出っぱり(図面上は四角)があれば、柱や梁で建物を支える構造です。
この構造では建物を支える壁(耐力壁)以外なら撤去できることが多く、リビングと和室をつなげたり、部屋数を減らしたりと、比較的自由に間取りを変えられます。
一方、壁で建物を支えている住宅は、間取り図の壁がフラットになっているのが特徴です。
壁そのものが建物を支える役割を担っているため、撤去できない壁が多く、間取り変更にかなりの制限が出ます。
もちろん構造に影響しない壁もありますが、どの壁を撤去できるかは、図面や現地調査を行わなければ判断できません。
構造を正確に把握したいときには、建築確認済証や設計図書などを確認してみてください。
【壁が抜けない場合の対処法】
壁を壊せないと聞くと、リフォームを諦めようと思うかもしれません。
しかし、壁をすべて撤去できなくても、開口部を広げたり、室内窓を設けたりすることで、空間を広く見せることは可能です。

「壁が抜けない=希望のリフォームができない」わけではなく、どこまで変更できるかは、耐力壁の位置や範囲などによって変わります。
自宅が壁で支える構造だったとしても、まずはリフォーム会社へ相談してみましょう。
2-2.ハウスメーカー・工法別の目安
間取り変更ができるかどうかは、メーカー名だけで判断できません。
採用されている構造や工法によって、自由度が変わります。
【ハウスメーカーと構造例】
| 構造 | ハウスメーカー | 間取り変更の自由度 |
|---|---|---|
| 柱や梁で支える |
|
変更しやすい |
| 壁で支える |
|
制限が出やすい |
※同じメーカーでも商品シリーズや建築時期によって構造は異なります
積水ハウスやダイワハウスは木造軸組工法を採用した商品が多く、間取り変更しやすい傾向があります。
一方、セキスイハイムは工場で完成させた箱(ユニット)を現場で組み立てる「ユニット工法」、ミサワホームやスウェーデンハウスは壁パネルを組み合わせて建物を支える「木質パネル工法」、三井ホームは壁・床・天井の「面」で建物を支える2×4(ツーバイフォー)工法を採用した商品が中心です。
これらはいずれも壁が建物を支える構造のため、撤去できない壁が多く、間取り変更に制約が出やすくなります。
ただし、これはあくまでハウスメーカーの「傾向」です。
同じメーカーでも、商品シリーズや建築時期によって構造や工法は異なります。
2-3.マンションでの間取り変更の制限は「構造+管理規約+排水管」の3点
戸建て住宅では建物の構造が間取り変更に影響しますが、マンションではそれ以外に「管理規約」「排水管」も確認する必要があります。
たとえば、マンションでは管理規約によって工事内容に制限が設けられていることがあり、大幅な間取り変更や水まわりの移動自体が禁止されていることもあります。
さらに、キッチンや浴室などの水まわりを移動する場合は、管理規約だけでなく、排水管の勾配を確保できるかも重要なポイントです。
このようにマンションでの間取り変更は、「構造」「管理規約」「排水管」の3つを確認してはじめて、実現できるかがわかります。
まずは図面や管理規約を確認し、現地調査を受けましょう。


3.やりたいこと別・間取り変更リフォーム費用の目安【事例付き】
間取り変更のリフォーム費用は、工事内容によって大きく変わります。
ここでは、代表的な5種類のリフォームについて、工事内容や費用の目安を施工事例とあわせて見ていきましょう。
3-1.壁を抜いて広くする|20万~100万円程度
「リビングを広げたい」「個室を広く使いたい」など部屋の面積を広げたいときに選ばれているのが、壁を撤去するリフォームです。
隣接する部屋をLDKに取り込んだり、部屋をコンパクトにしたりすることで、開放感のある空間をつくれます。
費用は、撤去する壁が構造に影響しているかで決まります。
構造に関係しない壁なら20万〜50万円程度で済むこともありますが、耐震補強や梁の補強が必要になると、100万円近くかかるケースもあります。
【壁を抜いた事例】
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LDKに隣接する部屋の壁を撤去し、リビング空間を広げた事例です。
壁を撤去すると、壊した部分の内装材の交換も必要になり、補修範囲が広がるほど費用も高くなっていきます。
そのためこの事例では、継ぎ目や補修が最小限になるように範囲を絞っているのがポイントです。
| 費用 | 約47万円 |
|---|---|
| 工期 | 7日間 |
出典:https://kawasakimiyamae-nikka.com/works/naiso/20251002091804.html


3-2.壁を作って仕切る|10万~50万円程度
子どもの成長に合わせて部屋を分けたり、書斎や趣味部屋をつくったりしたい場合は、壁を新設して空間を仕切る方法があります。
完全な個室にしたい場合は間仕切り壁を設置し、必要に応じて使い分けたいときには引き戸を取り付けるのがおすすめです。
費用は仕切る方法や範囲によって変わりますが、10万〜50万円程度が目安となります。
【部屋を仕切った事例】
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こちらは、1つの洋室を2つの子ども部屋に分けた事例です。
新築時から将来的な間取り変更を見据えて設計されていたため、間仕切り戸の撤去とクローゼットの新設を行っても、50万円以内で工事が完了しました。
既存の間取りがどうなっているかも、費用を左右する大きなポイントです。
| 費用 | 47万円 |
|---|---|
| 工期 | 7日間 |
出典:https://www.8044.co.jp/gallery/203


3-3.水回りを動かす|50万~300万円程度
間取り変更の希望で多いのが、水まわり設備の移動です。
非対面キッチンから対面キッチンへの交換、洗面脱衣室をランドリースペースにするといったリフォームが、とくに人気があります。
ただし、水まわりの移動は配管の延長や設備の交換などが必要になるため、間取り変更の中でもとくに費用が高くなりやすい工事です。
費用は50万~300万円が目安で、設備代(グレード)が費用総額を大きく左右します。
【キッチンを移動した事例】
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こちらは、壁付けキッチンを90度回転させ、対面キッチンへリフォームした事例です。
「キッチンを移動する」と聞くと大がかりな工事をイメージしがちですが、向きを変えるだけでも、使い勝手や空間の印象を大きく変えられます。
出典:https://www.8044.co.jp/gallery/1693


3-4.部屋を増やす・減らす|20万~200万円程度
家族構成やライフスタイルの変化に合わせて、部屋数を増やしたり減らしたりするリフォームも人気です。
費用は、壁の新設または撤去だけで済むか、建具や収納の移設、電気工事まで必要になるかによって変動します。
【LDを広げた事例】
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この事例では、和室をなくしてリビング・ダイニングを広げるリフォームを行いました。
和室の壁や畳、押入れを取り払って空間を広げ、内装材もすべて入れ替えています。
この事例ではLDKを広げましたが、老後を見据えたリフォームなら、LDKをコンパクトにすることで寝室を設けるなど、ワンフロアで暮らせる間取りへ変更するケースもあります。
出典:https://www.8044.co.jp/gallery/1273




3-5.収納を増やす|10万~100万円程度
収納計画はとても難しく、実際に暮らし始めてから「収納が足りない」と感じるケースも少なくありません。
そんなときにおすすめなのが、部屋の一部や押入れをクローゼットにする方法です。
既存の収納やデッドスペースを活用すれば比較的費用を抑えられますが、新たに間取りを変更して収納を増やす場合は、工事費が高くなる傾向があります。
【和室の押入れをクローゼットにした事例】
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和室の押入れを、クローゼットと可動棚付きの収納スペースへリフォームした事例です。
収納する物や生活スタイルに合わせて計画し、使い勝手のよい収納スペースを実現しました。
出典:https://www.aigisetsubi.com/works/works-017/


4.同じ間取り変更リフォームでも費用に幅が出る理由
3章では、同じ工事内容でも費用にかなりの幅があることがわかりました。
この差がうまれる理由は、本体工事とは別で「その周りで必要になる工事(付帯工事)」にあります。
たとえば、壁を撤去するリフォームでは、壁の解体後に壁紙や床の補修、下地の新設、廃材の処分なども行わなくてはなりません。
どのような付帯工事が、どこまで必要になるかによって、リフォーム費用は大きく変わります。
| 工事内容 | 費用目安 |
|---|---|
| 間仕切り壁の解体(撤去) | 2,000~5,000円/㎡ |
| 解体した壁まわりの下地の新設 | 1,500~4,500円/㎡ |
| クロス(壁紙)の貼り替え | 1,000~1,500円/㎡ |
| 廃材の処分費 | 1万~6万円程度 |
| 養生費 | 1万~3万円程度 |
※上記は、リフォームガイドが保有する実際の見積書から該当する工事項目を抽出し、費用の目安としてまとめたものです(2026年6月時点)
付帯工事が発生するのは、壁を撤去するリフォームだけではありません。
壁や収納の新設や水まわり設備の移動でも、本体工事に加えて、下地の補修やクロス・床材の張り替え、電気配線の移設、廃材の処分、養生などの付帯工事が発生します。
さらに付帯工事の金額は、住まいの状態や工事範囲、依頼する会社によって異なります。
見積書では「内装工事一式」や「諸経費一式」とまとめて記載されていることが多く、どこまでの工事が含まれているかは会社ごとにさまざま。
そのため、同じ内容で相談しても、会社によって見積もり金額に大きな差がでることも少なくありません。
間取り変更リフォームでは相見積もりが重要!
同じように「部屋を広くしたい」「部屋数を増やしたい」と相談しても、会社によって提案内容や見積もり金額は異なります。
適正価格で納得のいくリフォームをするためには、相見積もりが欠かせません。
まずは2〜3社に同条件で現地調査を依頼し、工事内容や見積もり金額、担当者の対応などを比較したうえで、信頼できる会社を選びましょう。
相見積もりを手配するなら、リフォームの一括見積サービスが便利です。
リフォームガイドでは、専門のコンシェルジュがあなたの希望するリフォーム内容を詳しくヒアリング。厳しい審査を通過した優良リフォーム会社の中から、希望に合った会社だけをピックアップしてご紹介します。相見積もりのための現地調査のスケジュール調整も、コンシェルジュが行いますので、待っているだけで相見積もり手配が完了します。
無料でご利用いただけますので、お気軽にご相談ください。

5.まとめ
間取り変更ができるかは、建物の構造や工法によって異なります。
さらに、壁を撤去できるか、水まわり設備を移動できるかなどは、図面確認や現地調査を行わなければ判断できません。
また、費用に関しても、下地の補修や内装の張り替え、電気配線の移設など、付帯工事の内容によって大きく変わります。
そのため、間取り変更リフォームを成功させるには、複数社に現地調査を依頼し、工事内容や見積もり金額を比較することが大切です。
リフォーム紹介サイトであるリフォームガイドでは、お住まいの地域に対応した優良リフォーム会社のみをご紹介いたします。
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