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リフォームしたいけどお金がない場合、リフォームを諦めるしかないのでしょうか？予算不足であっても、さまざまな方法でリフォームの費用を抑えることは可能です。また、自己資金が不足する場合も、ローンを利用することでリフォーム資金を調達できます。
この記事では、リフォームしたいけどお金がない人に向けて、対処法をご紹介します。予算不足でリフォームを諦めている方は、ぜひ参考にしてみてください。
1.リフォームしたいけどお金がないときの対処手順
リフォームしたいけどお金がないというときには、まず費用を抑える方法を検討した上で、資金を調達する方法を検討するのがコツです。
ここでは、リフォームしたいけどお金がないときの対処手順を解説します。
1-1.まずはリフォームの費用を抑える
リフォームしたいけどお金がないときは、まずはリフォームの費用を抑えることを検討しましょう。希望するリフォームに優先順位をつけ、本当に必要なリフォームのみを行うようにすると費用を抑えられます。
リフォームの費用は、工事の範囲と作業量、設備や材料のグレードによって決まります。お金がないときは無駄な工事を行わず、設備や材料のグレードを落とすことで工事費の削減が可能です。基本性能が備わっていれば、設備や材料のグレードを落としても問題ありません。
また、水回りや屋根・外壁などをまとめて一括でリフォームすることでも、リフォームの費用を抑えられます。複数の箇所をまとめてリフォームすると人件費や養生費などを削減でき、個別に施工するよりもお得です。
リフォーム費用の抑え方は、こちらの記事を参考にしてください。
1-2.補助金・助成金制度や減税制度、介護保険が利用できないか検討する
次は補助金・助成金制度や減税制度、介護保険などを利用できないかを検討しましょう。
補助金・助成金制度を利用すると、工事費の一部が軽減されます。省エネや断熱などのリフォームでは、国や自治体にて、リフォームの補助金・助成金事業が用意されています。先進的窓リノベ事業や断熱リフォーム支援事業など、リフォームに利用できる補助金・助成金を賢く利用しましょう。
減税制度では、リフォーム後の税負担を軽減することができます。例えば、耐震リフォームやバリアフリーリフォームをする際は、所得税の控除や固定資産税の減額、贈与税の非課税措置などが受けられます。
介護保険の利用は、手すりの取付けや段差の解消などの住宅改修をするときに利用できます。なお、介護保険を利用する際の支給額は、支給限度基準額（20万円）の 9割（18万円）が上限です。
補助金・減税制度の利用については、こちらの記事を参考にしてください。
1-3.リフォームローンを利用する
リフォームの費用・負担額がわかったら、次はリフォーム資金の調達方法を検討しましょう。一般的なリフォーム資金の調達方法として、リフォームローンを利用する方法があります。
リフォームローンは住宅の改装・リフォームに特化したローンで、リフォームしたいけどお金がないときにおすすめです。住宅ローンを返済中の方はリフォームローンを利用すると毎月の返済額が増えますが、住宅ローンの残高や完済時の年齢なども考慮して、無理のない返済ができるようであれば利用を検討しましょう。
リフォームローンには、抵当権を設定する有担保型と抵当権を設定しない無担保型があります。有担保型は審査は厳しいものの、低金利で多額の資金を借りられ、返済期間も長めに設定できます。無担保型は有担保型と比べると金利は高めで返済期間は短くなりますが、審査は比較的通りやすいのがメリットです。
リフォームローンについては、こちらの記事を参考にしてください。
リフォーム資金借り入れには住宅ローンが使える場合も
住宅購入と合わせてリフォームする場合や大きな金額を借り入れする場合には、金利が低い住宅ローンを利用することも考えられます。
中古住宅の購入とリフォームをセットにした住宅ローン商品や、リフォーム費用のみを借りられる住宅ローン商品もあります。
ただし住宅ローンは審査が厳しく、残債・金利・期間・物件の担保能力の条件が揃っていないと利用できません。特に借入時の年齢が高いと利用しづらくなるため、審査のハードルが低い無担保型のリフォームローンを利用するケースが多いようです。
また、既存の住宅ローンがある場合、リフォーム費用を上乗せしてローンを借り換えられますが、手数料が再度かかるため、お得に資金調達ができるとは限りません。
住宅ローンの借り換えで「支払総額」を抑えることにはつながりにくいため、借り換えの手数料も含めたシミュレーションをしたうえで、月々の返済額や借り入れできるリフォーム費用も含めて慎重に検討しましょう。
2.リフォームの費用を抑えるコツ
リフォームしたいけどお金がないときは、まずは資金を集めるより、費用を抑えることの検討から始めましょう。
ここでは、先に説明した「リフォームの費用を抑える」ことの具体的な方法をご紹介します。
2-1.優先順位を設定して工事を取捨選択する
工事を取捨選択して、本当に必要なリフォームだけを行うことで費用を抑えられます。どの部分を優先してリフォームしたいか順位をつけ、本当に必要な工事なのかどうかを検討できるようにしておきましょう。
優先順位を決めるポイントは、「緊急性が高い場所」や「健康や命に関わる場所」のリフォームを優先させることです。雨漏りや窓の破損、給湯器の故障などは緊急性が高く、耐震や断熱性能を上げることは健康や命に関わります。毎日使う水回りも優先させるべきでしょう。
リフォームしたいけどお金がないときは、放置しておくと生活の安全性や快適性が損なわれる工事を優先させ、無駄な工事をしないことで費用を抑えることができます。
2-2.費用を抑えて施工できるリフォーム業者を選ぶ
リフォームしたいけどお金がないときは、費用を抑えて施工できるリフォーム業者を選ぶことが大切です。ただし、費用の安さだけを重視しすぎると、品質の低下を招く恐れがあるため注意しましょう。
高い品質を維持しながらコストダウンを図れるリフォーム業者を選ぶには、この2つのポイントを押さえておきましょう。
［1］やりたい工事が得意なリフォーム会社に依頼する
リフォーム会社には、それぞれ得意分野があります。例えば水回りのリフォームが得意な会社であれば、水回り設備のメーカーとのつながりが深く、仕入れ値を安く押さえてくれたり、水回り職人の伝手も多いので施工費も安く抑えられたりします。
さらに、水回りのリフォームの経験が豊富なので、予算を抑える相談をしたときに、品質を維持しながら費用を抑えたプランを提案してもらえます。
また、該当する工事で活用できる補助金・助成金制度などがあれば提案してくれるため、限られた予算内で検討できる工事の幅を広げることもできるでしょう。
リフォームガイドは、各リフォーム会社の特徴を熟知しているため、やりたい工事の実績が豊富な会社を選んで見積もりを取ることが可能です。コストダウンの提案をしてくれるリフォーム会社をお探しであれば、お気軽にお問い合わせください。
［2］相見積もりを出す
リフォーム業者を選ぶ際は、請求が高額になることを避けるためにも相見積もりの取得をおすすめします。リフォームの費用は定価がなく、工事内容や費用は業者によって異なります。1社だけの見積もりでは、提示されている金額が妥当であるかの判断ができません。
相見積もりを取ることで費用相場を把握でき、適正価格であるかを判断できます。不当な高額請求をする悪徳業者も排除でき、信頼できる業者に依頼できるようになるでしょう。
相見積もりを出すときのコツは、同じ条件で2～3社に見積もりを依頼することです。また、他社にも見積もりを依頼していることを伝えると競争原理が働き、コストダウンにつながる可能性があります。見積もりを比較する際は価格の安さだけでなく、担当者の人柄などもチェックして、信頼できる業者を選びましょう。
3.リフォームで利用できる主な補助金・助成金
リフォームの費用を軽減するには、利用可能な補助金・助成金があれば申請してみることが重要です。エコ・省エネのためのリフォームや耐震リフォーム、介護・バリアフリーリフォームなどは、補助金・助成金を利用できます。
ここでは、リフォームの資金が足りないときに利用できる主な補助金・助成金を、上限額が大きい順にご紹介します。
3-1.エコ・省エネのためのリフォーム
住宅を省エネ化したいときにお金がない場合は、国から補助金を得てリフォームができます。2024年度の住宅省エネキャンペーンとして、下記が発表されています。併用すれば多くの補助金の受給が可能です。
- 子育て世帯・若者夫婦世帯へ｜子育てエコホーム支援事業
- 断熱窓で自宅の性能を上げたい方へ｜先進的窓リノベ2024事業
- 高効率給湯機で省エネしたい方へ｜給湯省エネ2024事業
子育てエコホーム支援事業は、リフォームを行うと工事内容に応じて20万円～60万円の補助金が支給される制度です。子育て世帯・若者夫婦世帯は優遇されますが、すべての世帯が利用できます。
先進的窓リノベ2024事業は、窓の断熱リフォームを行うと国から補助金が支給される制度です。窓リノベ事業者と契約し、ガラス交換やドア交換などをすると、工事内容に応じて5万円～200万円の補助金が支給されます。
給湯省エネ2024事業は、リフォーム時に高効率な給湯器を導入すると補助金が支給される制度です。エコキュートやハイブリッド給湯機、エネファームなどが対象になり、機器の種類や性能に応じて、8万円～18万円（基本補助分）の補助金が支給されます。
3-2.耐震リフォーム
住宅の耐震診断や耐震補強工事を行う際、多くの自治体で補助金制度が実施されています。補助の内容は自治体によって異なりますが、大阪市の場合だと、耐震改修工事をすると100万円を上限に工事費の2分の1が補助されます。
耐震リフォームを行う際は、自治体のホームページや役所の相談窓口などを利用して詳細を確認してみてください。自治体によっては、高額な補助金を受け取れる可能性があります。
3-3.介護・バリアフリーリフォーム
介護・バリアフリーリフォームで利用できるのは、介護保険と自治体の補助金・助成金制度です。介護保険では、支給限度基準額（20万円）の9割の18万円を上限に、8割の16万円または7割の14万円が支給されます。
自治体の補助金・助成金制度の内容は各自治体によって異なりますが、大阪市の場合だと、介護保険に関連する工事で支給対象にならない部分に対し、最大30万円が給付されます。詳細は各自治体のホームページや相談窓口などでご確認ください。
3-4.その他のリフォーム
その他のリフォームも自治体によっては補助金が給付される場合があります。例えば、目黒区では外壁塗装などの屋外改修工事をすると2～10万円の助成金が給付されます。
補助金の対象となるリフォームは自治体によって異なりますが、耐震や外壁塗装、アスベスト除去や雪対策などあ対象となっているケースが多いようです。
リフォームでの補助金については、こちらの記事を参考にしてください。
4.リフォームローンの活用法
ここまで、リフォーム費用を抑える方法を中心に解説しました。ここからは、資金を調達する方法として、リフォームの資金が足りない際によく利用されるリフォームローンについて詳しく解説します。
4-1.リフォームローンの特徴
リフォームローンは、リフォームしたいけどお金がないときに利用しやすい資金調達方法です。無担保型のリフォームローンは抵当権の設定が不要で、必要書類が少なくスピーディーに審査が行われます。住宅ローンと比べると、審査のハードルは高くありません。
10万円程度の少額から借り入れができ、1,000万円程度までの借り入れが可能です。住宅ローンを返済中でも利用できるため、無理のない返済ができるのであれば、リフォームローンの利用をおすすめします。
金利は2％～4％程度で、住宅ローンと比べると高めに設定されますが、条件によっては1％台の金利で借りられる場合もあります。返済期間は最長15年であることが多いです。
リフォームローンは銀行や信用金庫、ネットバンキング、信販会社などが、さまざまなローン商品を提供しています。金利やサービス内容などを比較し、自身のニーズに合ったリフォームローンを選び、資金調達にお役立てください。
多くの場合、リフォームローンの仮審査を受ける際に手数料はかかりません。リフォームローンの利用を検討する際は、まずは仮審査を受けられることをおすすめします。
4-2.リフォームで使えるその他のローン
住宅ローンやフリーローンもリフォームで使えます。
■住宅ローン｜お得に利用できる条件が揃うならおすすめ
住宅ローンは金利が低く、家全体の大規模リフォームをする際や、毎月の返済額を抑えたい場合におすすめです。ただし、審査のハードルは高く、リフォームに対応している住宅ローンは限定されます。
金利が低いことが大きなメリットですが、手数料や諸費用が高額になるなどのデメリットが存在するため、必ずしもリフォームローンよりお得になるとは限りません。住宅ローンを使う場合とリフォームローンを使う場合をシミュレーションして、慎重に判断しましょう。
■フリーローン｜リフォーム以外の用途にも使える資金が必要なら
お金の使い道が自由なフリーローンもリフォームで使えますが、金利は2％～15％程度と高めに設定されています。リフォームローンの方が低金利で資金調達ができる可能性が高く、審査に通ればリフォームローンの方がおすすめです。
5.まとめ
リフォームしたいけどお金がないとリフォームを躊躇してしまいますが、費用を抑える方法と資金を調達する方法を検討することで対処できます。
特に、リフォーム工事を絞り込み、補助金制度などを活用して費用を抑えることが重要です。
リフォームガイドでは、やりたい工事が得意で、コストダウンに協力できる提案力のあるリフォーム会社を選んで紹介することができます。リフォーム一括見積もりをぜひご利用ください。
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