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増築リフォームを成功させる全ノウハウまとめ

ライフスタイルの変化とともに、必要となる「増築リフォーム」。

適切な増築リフォームができれば、日々の暮らしはグッと向上するでしょう。

本記事では、増築にかかるリフォーム費用の相場を解説します。

あくまでも相場ではありますが、リフォームの予定を考えるうえでかなり役立つはずです。

また、

  • 増築リフォームにかかる工期
  • 増築リフォームにかかる費用をおさえる方法
  • 依頼する業者の選び方

などについても触れています。

1.増築のリフォームの費用相場

まずは、増築のリフォームにかかる費用相場を解説します。

増築のタイプ 2畳 4畳 6畳 8畳
木造住宅増築 70万円 140万円 210万円 280万円
鉄骨住宅増築 100万円 200万円 300万円 400万円
2階部分増築 120万円 240万円 360万円 480万円

引用:工事箇所・広さ別の増築費用を完全解説!費用抑える4つの秘訣も伝授

というように、増築のタイプや広さによってかかる費用はさまざま変動します。

2階部分を作るなら、大規模工事になり費用がかかりそうです。

一方で木造住宅かつ小規模な増築なら、増築リフォームとはいえ多額の費用がかかるわけではありません。

続いては、もう少し費用感を正確につかむため、場所ごとの増築リフォームでかかる費用のめやすを解説します。

よくある6畳の部屋を増築する費用については「もう一部屋ほしい!6畳の増築にかかる費用を分かりやすく解説」をあわせてお読みください。

1-1.トイレを増築する費用

トイレを増築リフォームする費用としては、おおむね50万円から100万円かかるでしょう。

費用は、

  • トイレ本体のグレード
  • 給水・排水管の位置

などによって変動します。

詳しくは「トイレの増設をお考えの方必見!増設費用・設置場所・注意点」を参考にしてください。

こちらでは、写真付の施工事例なども紹介しています。

1-2.和室を増築する費用

和室を増築するリフォームでは、おおむね220万円から550万円の費用がかかると見込まれます。

1階部分に和室を作る場合、費用は比較的低くなるでしょう。

ただし2階に和室を増築する場合、工事規模が大きくなることから、費用が高くなります。

和室の増築については、「和室の増築ノウハウを全解説!費用や事前に確認する3つのポイント」にて詳細や施工例、仕上がり例を紹介しているので、参考にしてください。

1-3.洋室を増築する費用

洋室を増築する場合は、150万円から550万円程度の費用が必要です。

和室と同じく、1階であれば費用は安くなります。

一方で2階での増築リフォームであれば、費用は高くなる傾向です。

もちろん、面積やデザインによっても、費用は増減します。

1-4.バルコニー/ベランダを増築する費用

バルコニーやベランダを増築リフォームする場合、30万円から300万円程度の費用がかかります。

費用については、

  • 増築する位置
  • 増築する階層
  • 大きさ・広さ

などで変動します。

1-5.サンルームを増築する費用

サンルームを増築する場合は、費用として60万円から180万円程度が必要となるでしょう。

サンルームとは、シースルーになった屋内スペースのことですね。

開放感がありつつも、一方で屋内だからこその利便性を持っているスペースです。

サンルームの増築リフォームについては、「施工事例付!サンルーム増築の費用を完全解説!」で詳しく解説しています。

ちなみに、実際の写真なども掲載しています。

1-6.ガレージを増築する費用

ガレージを増築する場合は、15万円から250万円の費用が必要です。

ガレージの増築リフォームにかかる費用は、

  • ガレージのタイプ
  • 面積
  • シャッターの有無・種類

などで大きく変動します。

カーポートを設置するくらいなら、15万円から30万円程度でも可能です。
特にビルトインガレージなどはかなり150万円から250万円と高額になります。

ガレージの増築リフォームについては、「ガレージの増築に関するお金と場所と法律のすべて」で詳しく解説しています。

1-7.はなれを増築する

「はなれ」を増築リフォームする場合は、費用として200万円から500万円程度が必要でしょう。

1畳あたりで言えば、25万円から65万円程度ですね。

ただし「はなれ」の場合、工法や素材によっていくらでも費用は変動します。

「はなれ」を増築する場合は、費用の振れ幅が大きいことに注意しましょう。

2.増築リフォームの費用を抑える方法

増築・増設リフォームは、かなり費用がかかりやすいものです。

上記までの費用相場を見て、「そんなにかかるんだ…」と思った人もいるでしょう。

しかし増設リフォームにかかる費用は、工夫すればかなり抑えることが可能です。

下記では、かかる費用をおさえる方法について解説します。

2-1.大規模増築は住宅ローン控除を受ける

増築・増設リフォームの費用をおさえるなら、住宅ローンの控除が利用できないかチェックしてみましょう。

住宅ローンの控除とは、簡単に言えば「ローン残債のうち、いくらかを一定期間控除する」という仕組みです。

これを利用すれば、住宅ローンによる負担が少し楽になります。

増築リフォームを実施する場合は、住宅ローン控除が利用できないか確認しておきましょう。

住宅ローン控除を受ける条件はさまざまあるので、ローン会社へ問い合わせることをおすすめします。

>>増築で、住宅ローン控除を併用することはできるのか?

2-2.補助金/助成金について調べる

増設リフォームをする前には、かならず補助金や助成金が利用できないか、調べておきましょう。

具体的には、以下のような制度において、補助金や助成金が使えるかもしれません。

  • 次世代省エネ健在支援事業
  • 次世代住宅ポイント
  • ZEH支援事業
  • 長期優良住宅化リフォーム補助金

また、上記以外にも地方自治体レベルで、独自の補助金や助成金を用意している場合もあります。

増築リフォームする場合は、補助金や助成金が使えないか、確実にチェックしておきましょう。

3.増築リフォームにかかる工期

増築リフォームをする場合の費用相場は、上記のとおりです。
状況にもよりますが、たいていは上記の目安内でおさまるでしょう。

続いては、増築リフォームにかかる工期にも触れておきます。

あくまでも目安ですが、工期としてはおおむね以下のとおりです。

増築リフォームの内容 工期
トイレの増築 3日〜5日
和室の増築 1週間〜3週間
洋室の増築 1週間〜3週間
バルコニー/ベランダの増築 1週間〜2週間
サンルームの増築 3日〜5日
ガレージの増築 3日〜30日
はなれの増築 1ヶ月〜2ヶ月

長期間にわたって工事する場合、一定期間は仮住まいする必要も出てきます。というように増築リフォームの工期は施工内容によってさまざまです。

増築リフォームする場合は、仮住まいの必要性についても考えておきましょう。

また、工期以外にも打ち合わせや事前準備などで時間がかかることにも注意してください。

4.増築リフォームを依頼する業者の選び方

増築リフォームをする場合、やはり業者の選び方が重要となります。

業者を間違えると、理想から外れたリフォームになってしまうかもしれません。

増築リフォームを依頼する業者の選び方としては、5つポイントがあります。

4-1.地元の小さなリフォーム会社に依頼する

なぜなら地元の小さなリフォーム会社は、費用が安い傾向にあるから。

大手と比較すれば、かなり安い費用で増築リフォームできるでしょう。

さらに担当者との距離感が近く、トラブルがあってもすぐに相談することが可能です。

また、その地域で長らく営業しているなら、顧客から信頼を積み上げてきた安心できる会社であるとも言えます。

4-2.相見積もりの状態にする

相見積もりとは、複数の業者から同時に見積書を取るということですね。

相見積もりを取ることで、どこがコスパよくリフォームをしてくれるか、わかりやすくなります。

また、増築リフォームにかかる費用相場を正確につかむうえでも役立つでしょう。

相見積もりであることを各業者へ伝えれば、価格やサービスで競争してくれる場合もあります。

ただし相見積もりを極端に嫌う業者もいるので、あまり相見積もりであることを強気に振りかざすのはお勧めできません。

4-3.予算を伝えて、その範囲でできることを提案してもらう

予算内でどこまで増築リフォームできるかわからない部分も多々あるでしょう。

そんなときは予算を伝えて、「こういったリフォームができますよ」と提案してもらうようにします。

また、よりローコストなプランを提案してくれるようであれば、なおのことよいでしょう。

ただし無知につけ込んで、不利な提案をしてくる悪質な業者も存在するので、注意してください。

4-4.建築士の在籍を確認する

実は増築リフォームは、建築士資格を持っている人がいない会社でも実施できます。

しかし、建築士がいたほうが、安心して任せられますよね。

特に増築リフォームは大がかりなので、工事としての難易度は高めです。

資格を持っている人がいない会社よりも、建築士が在籍している会社のほうがよいでしょう。

4-5.増築リフォームの実績がある会社を選ぶ

増築リフォームの実績が少ないと、もしかしたら経験が不足しているかもしれません。

公式サイトなどの施工事例を参考にして、安心して任せられるかチェックしましょう。

5.増築リフォームする際の注意点

増築リフォームは、規模の関係上、いくつか特別な注意点があります。

特に以下のような点については、きちんと確認しておきましょう。

5-1.仮住まいの費用も念頭に置く

増築リフォームの内容次第では、仮住まいすることもあります。

その場合、仮住まいの費用も、きちんと計算に入れておきましょう。
仮住まいするなら、マンションやアパートの家賃や移動費などが必要となります。

また、工期が長ければ長いほど仮住まいの費用もかさむ、といった側面も。

このあたりのバランスも考えながら、予算や工期を考える必要もあるでしょう。

5-2.固定資産税は高くなる

当然のことですが、増築リフォームをしたら、固定資産税は高くなります。

増築リフォームで一時的に費用がかかるだけでなく、将来的な納税額が大きくなることを理解しておきましょう。

小規模なリフォームであれば、固定資産税が上がったとしても、年間数千円から数万円程度。

しかし大幅な増築リフォームであれば、十数万円単位で固定資産税が跳ね上がるかもしれません。

増築リフォームした結果、どれくらい固定資産税が上がるのか想定しておきましょう。

また、ビルトインガレージや「はなれ」などは「建物」として扱われます。
つまり、これらにも例外なく固定資産税が課されるので、注意してください。

5-3.登記が必要

増築リフォームした場合は、新しく「登記」が必要となります。

登記とは、簡単に言えば国や市役所へ「こういった住宅を持っていますよ」と申告して登録することですね。

増築リフォームを実施した場合、「建物表示部変更登記」か「建物表題登記」が必要です。

登記を忘れていると、「不動産登記法」に触れてしまい、10万円以下の罰金が課せられるかもしれません。

増築リフォームが終わったら、忘れずに登記するようしましょう。

登記のことが難しくてわかりづらい場合は、法務局や法務支局に問い合わせれば問題ありません。

5-4.建築確認申請の必要の有無を確認する

増築リフォームの内容によっては、「建築確認申請」が必要となるかもしれません。

建築確認申請とは、行政から「増築をしてもよいですよ」という許可を取るための手続きです。

増築するうえでは、

  • 建ぺい率
  • 階層の数
  • 工法の組み合わせ

など、クリアすべき基準があります。

これらがクリアできているか、建築確認申請をおこなう必要があるわけですね。

増築リフォームを開始する前に、建築確認申請についてはきちんと確認しておきましょう。

ただし、基本的には建築士にやってもらうこととなるので、さほど難しいことではありません。

建築確認申請については、「5分で分かる増築時の確認申請とは?」にて、詳しく解説しているので、参考にしてください。

6.まとめ

増築のリフォームにかかる費用は、施工内容ごとでさまざまです。

安ければ100万円もかからないし、高ければ1,000万円以上かかります。

本記事の費用相場を参考に、無理なく予算を組んでいきましょう。

増築リフォームの施工内容は、内容次第でかなり大掛かりなものとなります。

時には仮住まいなどが必要となるケースもあるので、注意してください。

また、

  • 固定資産税が上がる
  • 登記が必要となる
  • 建築確認申請が必要かもしれない

など、確認するべきこともたくさんあります。

やるべきことはたくさんありますが、焦る必要はありません。

一つひとつ確認しながら、着実に増築のリフォームを進めていきましょう。

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