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「もう一部屋欲しい」

という時、6畳はちょうどいい広さですよね。
しかし気になるのは、費用はいくらくらいかかるのか。

6畳の増築にかかる費用は、以下のように決まります。

この記事では、6畳の増築にかかる費用を分かりやすく解説します。
是非ご参考下さい。

1.6畳の増築にかかる費用を解説

6畳の増築をする費用は、どこに増築するかで大きく変わります。

1-1.1階に増築｜220～320万円

出典https://freshhouse.co.jp/case/20438/?costed=&author=&purposed[]=extension

一階に増築する場合は220～320万円かかります。
離れを増築する場合より高くなるのは、既存部分の壁解体費用に約10万円、増築部分に隣接する部屋の床・壁の補修費用に5~10万円かかるためです。

1-2.2階に増築｜400~550万円

B e f o r e

出典：https://freshhouse.co.jp/case/2557/?costed=&author=&purposed[]=extension

2階に増築する場合は400~550万円かかります。
2階部分の増築が高額になる理由は、大規模な工事になりやすいからです。
理由として、平屋の屋根を取り壊したり、1階部分を2階を支えられるくらいの強度にするために大がかりな補強工事が必要になるためです。

1-3.離れを増築（木造在来工法）｜200~300万円

敷地内に離れを増築するには2種類方法があり、一つは木造の在来工法で建てる方法です。

在来工法とは一般的な木造住宅の建て方で、大工さんが現場で一から柱の骨組みを造っていきます。

現場では組み立てるだけのプレハブ工法とは違い、日数がかかるため費用はプレハブ工法より高くなります。

1-4.離れを増築（プレハブ工法）｜150～200万円

プレハブ工法とは、工場であらかじめ一定の規格でカットされた材料を現場で組み立てる工法です。

現場では組み立てるのみですので、工期が短く比較的安く建てることができます。

（補足）ユニットハウスなら100万円で収まる場合も

すでに組み立てられた状態で運ばれるユニットハウスは、運搬費用も込みで100万円前後で設置できます。

6畳ほどのユニットハウスの場合、4トントラックで運ばれるため、家の前の道路幅も考慮しなければいけません。幅4m以上の道路である必要があります。

その他に木造のログハウスや、ミニハウスもおしゃれでかわいいデザインのものが多く人気です。

2.6畳増築によくある追加工事の費用を解説

オプションとして上のような工事も増築時によく見られます。

水回り設備の設置は、給排水管の接続の問題があるので、どこに増築するかでも費用は変わってきます。

既存の水回りの近くに増築する場合はあまり問題ありませんが、離れや2階に増築する場合は配管をつなぐ工事で10万円ほど差が出ることもあります。

※シャワーユニットとは？

シャワーユニットとは、工場で作られたものを現場で組み立て設置する、浴槽なしの浴室です。

洗面台かトイレどちらかがついた2点セットや、どちらもついた3点セットもあり、6畳にもコンパクトに水回りを設置できます。

出典：https://www.takara-standard.co.jp/product/system_bath/other/

出典：https://www.takara-standard.co.jp/product/system_bath/showerunit/

以下の記事もご参考下さい。

床暖房について
シャワールーム設置について
トイレの増設について
2階にトイレを増設する場合について
防音リフォームについて

3.増築する際にかかる諸費用を解説

増築には、工事費の他に「建築確認申請」と「表題変更登記」に費用がかかります。

また、増築によって資産が増えるため「固定資産税」も増額します。

確認申請にかかる費用はトータルで15~20万円です。

3-1.確認申請にかかる費用

6畳の増築の場合、申請自体にかかる費用は約2~3万円ですが、必要書類の作成はかなり専門的な知識が必要ですので、プロに委任するのが一般的です。

その代行費用として12～15万円が相場です。

増築時の確認申請について詳しく知りたい方は「5分で分かる増築時の確認申請とは！」も合わせてご覧下さい。

3-2.登記にかかる費用

登記にかかる費用は7~10万円です。

これは代行費用で、登記も通常は「土地家屋調査士」に代行してもらいます。

ただ、自分でできないことはなく、調べながら図面を書いたり、法務局に出向く時間があれば挑戦してみてもいいかもしれません。

3-3.固定資産税の増額

増築をしたら当然固定資産税も増えます。

いくら増えるのかは、増築後に自治体の調査員が調査をした結果の「評価額」に基づきます。

目安として、工事費の4割×1.7％が大体の増額分になります。

300万円の増築の場合、約2万円という計算になります。

（Q&A）よくあるご質問

Q. 6畳の増築でも確認申請は必要？

A.　確かに、10㎡（約6畳）以下の増築には確認申請は必要ないことになっていますが、以下のような状況の場合、確認申請はやはり必要です。

・防火・準防火地域に指定されている場合

・10㎡以下の増築が2回目で、前回確認申請を出していない場合

また、何畳の増築でも関係なく、増築をしたら建ぺい率や容積率をオーバーしてしまう場合、増築はできないのでご注意ください。

他にも高さや道路からの距離など、細かい規定があるので、まずはお近くの役場で「この場所にこの増築はできるのか」と聞いてみるのが安心です。

Q.確認申請が必要なくても登記はしないとダメ？

A.　「確認申請が必要ないから登記も必要ないだろう」と思われるかもしれませんが、

法律上、何畳の増築でも登記（正しくは「表題変更登記」）は必要です。

4.増築費用が例外的に高額になる場合

以下のような場合は増築費用が通常よりも高額になります。

• 足場を設置するスペースに余裕がなく、作業が非効率になる場合

• 奥まった家で車両が通れない場所に増築する場合（重機を運び込めず基礎固めを手作業で行ったり、建材を人力で運搬する必要があり高額になる）

• 植木などが生い茂った場所に増築する場合（土地を平らにならすのに費用がかかる）

• 既存部分が「既存不適格建築物」※で、増築をすると建物全体のリフォームをしなければいけない場合（離れは関係ない）

※「既存不適格建築物」とは、建築した当時は建築基準法の基準に適合していたが、その後の法改正によって改正後の基準に適合しなくなった建物のことです。

例えば昭和56年（西暦1981年）6月以前に建てられた建物は現在の耐震基準でないため、増築をする場合、建物全体を現在の耐震基準に合わせなくてはいけません。

5.まとめ

ご自分の家に一部屋増築する費用が把握できましたでしょうか。

増築は、それぞれの家の造りや状況によって費用が大きく変わってくるので、ここでお伝えした費用はあくまで目安とお考え下さい。

実際にリフォーム会社に現場を見てもらい、正確な見積もりを出してもらいましょう。

また、比較検討のため、2～3社から見積もりを取ることをおすすめしています。

リフォームガイドでは無料でご希望に沿った会社を紹介していますので、是非ご活用下さい。